インド四輪EV市場
販売動向と今後の展望

インド市場の自動車販売は年々拡大しており、2025年の乗用車と商用車を合計した四輪車新車販売台数は550万台を記録し、過去最高を更新している。これは日本の新車販売台数を上回り、世界第3位の市場規模だ。インド政府は、2070年のカーボンニュートラル達成に向けて、化石燃料を使わず、排気ガスを一切出さない電気自動車（EV）を推奨している。昨今、インド市場で四輪EVの新モデル発表の報道を目にする機会が増えてきた。そこで、現在販売されている四輪EVの特徴や販売動向を分析し、今後の方向性と課題を整理した。

現在の四輪EV販売モデル数

2023年に公開のレポートでも、インド市場の四輪EV普及の方向性を整理した（2023年2月13日付地域・分析レポート参照）。当時、四輪EVを発売しているメーカーは多くなかった。主要6社だけで全EV販売台数の約95％を占める状況で、モデル数も限定的だった。

現在、インド市場で四輪EVを上市しているメーカー数は19社、既に発売を開始しているモデル数は51に拡大した（2026年7月執筆者にて確認）。消費者が選んで購入できる状況になってきている。さらに、販売を予告している10社を含め、合計27の新規モデルが追加される見通しだ。市場はまさに戦国時代に突入したといえる様相を呈している。

2026年2月、インド市場で四輪乗用車の販売トップシェアを維持している日系企業のマルチ・スズキが、同社初となる四輪EVの発売を開始した。発売直後は納車まで2カ月待ちの状況であったことから、消費者の関心が高いことがうかがえる。このように各メーカーから新モデルが続々と市場に投入される一方、一部メーカーでは輸入した完成車の売れ行きが芳しくなく、長期在庫が続いているとの報道もある。四輪EV市場では、「売れる車」と「売れない車」の差が明確になりつつあるようだ。

インド市場の四輪EV販売実績

2025年のインドの全四輪乗用車販売台数は448万9,717台（2026年1月30日付ビジネス短信参照）だ。他方で、四輪EVの新規登録台数（新車・中古車の合計）は19万4,034台（2026年3月25日付ビジネス短信参照）にすぎない。まだ市場初期で、新しさや流行に敏感な消費者が購入する「アーリーアダプター」の領域にある（2024年9月12日付地域・分析レポート参照）。

四輪EVメーカー別のシェアを見ると、2023年に約70％のトップシェアを獲得していたタタ・モーターズ（注1）は、2025年にシェアを39％まで落とした。2025年の成長率で見ると、タタ・モーターズは前年比111％であるのに対し、JSW・MGモーターが同237％、マヒンドラ＆マヒンドラが同461％と急速に拡大している。全体では、この上位3社が約84％のシェアを占めていることが分かる（図1、2、3参照）。四輪EV市場は拡大局面にある一方、市場を先行して開拓してきたタタ・モーターズのシェア低下が示すように、競争は「EVを投入した企業が有利な段階」から「商品力やブランド力で選ばれる段階」へ移行しつつあるとみられる。

出所：VAHANサイトからジェトロ作成

出所：VAHANサイトからジェトロ作成

出所：VAHANサイトからジェトロ作成

2025年のモデル別の販売実績を見ると、上位5モデルで全体の約6割を占めており、売れ行きが好調なモデルが明確になってきているようだ（表参照）。これら販売上位モデルに共通する特徴は何か、各車両の諸元データを含めていくつかの角度から整理した。インドの四輪EV市場では消費者の選択肢が広がる中、売れ筋モデルの動向からも、価格や居住性、ブランド戦略などの製品競争力が重要になっていることがうかがえる。

出所：Cartoq「2025 EV Sales In India Report Card: Top 5 Best Selling EVs」からジェトロ作成

販売されている四輪EVの特徴：バッテリー容量と航続距離/販売価格

現在販売されている四輪EVの駆動方式は、内燃機関車同様に前輪駆動・後輪駆動・四輪駆動（AWD）が存在し、それぞれの駆動方式によって走行性能や安定性などに違いがあることは知られている。ここで、EVの性能や価格を左右する重要な要素であるバッテリー容量とショールーム価格の関係を整理した（図4参照）。図4からは、バッテリー容量が大きいほど販売価格も高くなる傾向が読み取れる。

各モデルには、バッテリー容量が異なる標準グレードと廉価グレードが設定されている。車体価格の半分を占めるともいわれる高コストのバッテリーの搭載量を減らすことで、メーカーは販売価格を下げることができる。一方で、1回の充電で走行できる航続距離はバッテリー容量に応じて短くなる（図5参照）。購入価格を優先するか、航続距離を優先するかは、購入者の選択となる。

出所：各メーカーのカタログからジェトロ作成

出所：各メーカーのカタログからジェトロ作成

内燃機関車の売れ筋の車体カテゴリーは、コンパクト、ミニに加え小型SUVなどの小型車で、特に安価なモデルの人気が高い。2025年9月に改正通達された物品・サービス税（GST）で、小型車の税率が大幅に引き下げられた（2025年9月25日付ビジネス短信参照）。これを受けて販売台数は増加し、現在もその傾向が続いている。消費者にとって「価格」は重要な購入判断指標の1つであることがうかがえる。

続いて、四輪EVの価格帯について、販売上位5モデルに設定されている全グレードを含めて整理した（図6参照）。特徴は、比較的低価格帯である100万ルピー（約170万円、1ルピー＝約1.7円）から149万ルピーに価格設定されたモデル・グレードが多い一方、200万ルピーを超えるモデルも支持されていることだ。購入者の所得の増加に伴い、比較的高価格帯のモデルにも一定の需要があることがうかがえる。

出所：各メーカーカタログからジェトロ作成

販売上位四輪EVの特徴：車両寸法

2025年に四輪EV購入者に対して実施したアンケートでは、購入可否決定要因の1つとして、「車内スペースが広いので快適」との声が寄せられていた（注2）。そこで、車体寸法から車内空間の特徴を考察するため、前輪軸と後輪軸の距離を示すホイールベースと車幅（注3）の関係を、販売上位3メーカーと日系メーカーの各モデルについて整理した（図7参照）。

出所：各メーカーカタログからジェトロ作成

販売上位メーカーの四輪EVラインアップからは、小型モデルよりも比較的広い車内空間を確保した領域に多くのモデルを投入していることがうかがえる。2026年2月に発売開始したマルチ・スズキの「eVITARA」や、マルチ・スズキがトヨタ・キルロスカにOEM供給している「Urban Cruiser Ebella」もこの領域に位置している。

インド市場で多人数の移動手段として利用されることが多い車両の例として、Toyota Innova Crysta（3列シート、7人乗り）を比較対象に挙げる。この車両のホイールベースは2,750mm、車幅は1,830mmで、販売上位の四輪EVと同じ領域に位置していることが分かる。販売上位の四輪EVでは、同程度の車室内空間が3列シートではなく、2列シート（5人乗り）空間と荷物スペースとして設計されている。そのため、居住空間には比較的余裕があると考えられる。

なお、車幅1,700mmは日本のナンバープレート分類番号では小型乗用自動車（5ナンバー）と普通乗用自動車（3ナンバー）の閾値（しきいち）であり、1,700mm超の車両は3ナンバーとして登録される。販売上位の四輪EVの多くはこの水準を上回っており、車内空間の広さを重視した商品設計がうかがえる。したがって、家族など後部座席の同乗者の快適性も含め、余裕のある車内空間が購入時の判断材料の1つになっている可能性がある。

販売第1位モデルの特徴

2025年のインドの四輪EV市場で、販売台数が最も多かったモデルは、JSW・MGモーターから2024年9月に発売された「WINDSOR」だ。前述のとおり、車室内空間が比較的広いことがこのモデルの特徴だが、発売以来好調な販売を維持している要因について、いくつかの角度から考察する。

「WINDSOR」の販売好調な背景には、商品力に加え、インド市場に訴求するブランド戦略にもあると考えられる。 初めに、「WINDSOR」を発売しているJSW・MGモーターは、MGモーターのブランドを保有する上海汽車集団（SAIC）にインドの大手鉄鋼メーカーであるJSWグループが資本参加した中国系合弁企業だ（注4）。図3から分かるように、同じ中国勢メーカーである比亜迪 （BYD）と比べると、成長度合いに明らかな差がある。両メーカーは、インド政府が2020年から設けている隣国からの投資規制により、インド政府の認可が得られず、投資計画が延期となっている。その状況下で、SAICがJSW・MGモーターの持ち株を相手側のJSWに譲渡するかたちで、JSWが経営権を確保する動きがあり、インド流の進め方によるかじ取りがしやすくなっているようだ。

2025年にニューデリーで開催されたインド最大級の自動車展示会「バーラト・モビリティ・グローバル・エキスポ2025」の会場では、往年人気のあったMorris Garages（MG）のスポーツカーの展示に加え、MGブランドのロゴが入った商品の販売ブースに来場者が殺到していた（写真参照）。MGブランドの根強い愛好者がインド市場にも存在していることがうかがえる。

また、車名「WINDSOR」は、英国王室の居城である「ウィンザー城」や英国王朝の名前に由来し（注5）、品格や広さ、快適性などの同モデルのイメージと重なる。さらに、かつてインドの権力の象徴として知られた「マハーラージャ（サンスクリット語で偉大な王）」も連想させる。100年を超える伝統を持つ英国ブランドMGのイメージを前面に打ち出している点も特徴的だ。

このように、JSW・MGモーターは英国由来のブランドイメージを活用しながら、インドの消費者に訴求する独自のブランド戦略を展開しているようだ。

2025年1月インドモーターショーのJSW・MGモーターのブース（ジェトロ撮影）

自動車への規制強化の動き

インド市場では、自動車メーカー各社が特徴ある四輪EVを発売しており、前述のとおり今後もモデル数は増加する見通しだ。これには、輸入に依存する化石燃料の使用を抑えることに加え、大気汚染対策として排気ガスを出さない自動車であるEVの普及をインド政府が積極的に支援していることも影響している。また、自動車メーカーにとっては、世界各地で年々厳しくなる環境規制（注6）をクリアするため、EVを販売ラインアップに加えることが重要になっていることも背景にある。

さらに、政府内では廃棄物や汚染物質から環境を保護するための法規制について活発に議論がなされ、法律や規則が制定・改正されてきた。2025年2月には環境・森林・気候変動省（MoEFCC）が「バッテリー廃棄物管理規則2022」の改正を行い、拡大生産者責任（EPR）に関するコンプライアンス体制の強化を図った。EPRの厳格化により、自動車メーカーは自社での回収や第三者事業者への委託に伴うコスト負担がさらに増加する可能性がある。特にバッテリーを多く搭載するEVについては、資源回収の強化やリサイクルを含む処理技術の開発が不可欠になるだろう。

また、インドと欧州連合（EU）や英国とのFTA発効も近づいていることから、インドで生産した製品を海外に輸出する動きが今後加速するものとみられる。これに伴い、輸出先市場で求められる規制や法令に適合するため、インドでより高度な製品技術開発を行う必要性も高まるだろう。一例として、重要自動車市場の1つである欧州市場では、主にガソリン車とディーゼル車を対象に大気汚染物質の排出規制値を定めた欧州連合（EU）の現行規定「ユーロ6」から、対象規制範囲を拡大した新基準「ユーロ7」（注7）の規制内容が既に欧州議会で合意され、施行に向けた作業が始まっている。こうした規制強化の動きを見据え、欧州自動車メーカーがインドへの投資を加速し、研究開発拠点を設置する動きも報道されている。

自動車メーカーの課題と今後の方向性

各自動車メーカーは、インドで車両を生産、販売するだけでなく、寿命を終えた車両（ELV:End of Life Vehicle）を資源として回収し、リサイクルなどを通じて環境負荷を低減する持続的な取り組みが求められる。環境・森林・気候変動省（MoEFCC）は2025年1月、「環境保護（廃車）規則2025」を通達した。この規則は、拡大生産者責任（EPR）に基づき、各自動車メーカーに廃車処理に関するEPR目標を義務付けるもので、農業用トラクター、農業用トレーラー、コンバインハーベスター、耕運機を除く、あらゆる種類の輸送用車両および非輸送用車両に適用される。各自動車メーカーは、輸送車両については15年前、非輸送車両については20年前に登録された車両を対象に、2025/2026年度（2025年4月～2026年3月）から毎年の廃車処理目標を設定した。しかし、同年度は目標未達だったことが報道されている。したがって、環境にやさしいとされるEVを生産・販売するメーカーであっても、社会・地球の持続可能な発展に貢献する方針や取り組みを明確に持ち、実行することが重要となる。そのため、今まで以上に自動車部品サプライヤーと協業しながら、高度な技術開発と、環境保全に関わる主体との連携・協力が求められていくだろう。EV市場の拡大に伴い、自動車メーカーには車両販売だけでなく、リサイクルや資源循環まで含めたライフサイクル全体での競争力が求められるようになっている。

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注1：

2025年10月1日に旧タタ・モーターズは乗用車部門と商用車部門に分社化された。現タタ・モーターズは商用車部門の存続会社で、乗用車部門はタタ・モーターズ・パッセンジャー・ビークルズとなった。本稿では、タタグループ系列の登録台数を全て合計し、「タタ・モーターズ」と表記している。

注2：

2025年12月2日付地域・分析レポート「関心強くも購入障壁高く 消費者視点で考えるインドEV四輪市場（2）」を参照。

注3：

各社モデル別に、側面衝突対策の衝撃吸収構造やエアバッグの有無などによりドアの厚みは異なるが、車室内空間の目安としている。

注4：

2023年12月7日付ビジネス短信を参照。

注5：

インド商標登録局の記録によると、個人および企業による商標登録記録はあるものの、JSW・MGモーターによる商標登録は行われていないことが分かる。

注6：

世界の各国・地域で適用される排気ガス規制、騒音規制、燃費規制（CAFE）、安全基準などを指す。

注7：

排出物規制とも呼ばれ、従来のNOx（窒素酸化物）やPM（粒子状物質）の排出規制強化に加え、タイヤの摩耗時に発生するマイクロプラスチックや、ディスクブレーキやブレーキパッドから発生する粉じんなども新たに規制対象となる。