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味覚・嗜好上の特徴
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- 一般家庭の食品購入ではパンと清涼飲料の購入量が多く、1世帯当たりの月間購入量はパンが15.7kg、清涼飲料が13.4リットルとなっている(出所:チリ国家統計局、2021~2022年)。パンの消費が多い背景には、パンやサンドイッチとコーヒーまたは紅茶を取る「オンセ(once)」と呼ばれる軽食習慣があり、夕食を兼ねる家庭も多いためである。
- 近年は健康志向の高まりを背景に植物由来製品への関心が高まっているものの、肉類の消費量は依然として多く、2024年には1人当たり年間82.7kgを消費している(出所:チリ肉類輸出業者協会)。一方、魚介類の消費量は2024年に年間28.9kg/人であり、水産資源に恵まれた国であるものの、動物性たんぱく源としては肉類への依存度が高い(出所:チリ水産開発研究所(IFOP))。
- 日ごろ飲酒するアルコールの種類は、ビール(68.4%)、ワイン(48.4%)、ピスコ(ブドウを原料とした蒸留酒、18.5%)の順に多い。飲酒の頻度は平均月3.3回で、飲酒場所(複数回答可)は自宅が90.1%と圧倒的に多く、レストラン(17.7%)、バー(17.5%)がこれに続く。(出所:Activa Research、2024年調査)
- 国民の多くが強めの塩味・甘味などのはっきりとした味を好むが、激しい辛味を伴う味付けは一般的ではない。
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制度的制約
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- 子どもの肥満防止のため、2016年6月、熱量(カロリー)やナトリウム、砂糖、飽和脂肪の含有量が多い食品・飲料に対する警告ラベル表示を義務付ける規則が発効し、警告ラベルの付いている商品は、学校内での販売が禁止されている。また、2014年から砂糖の含有量の多い飲料(15g以上/240ml)に対し、18%の税率が適用されている。
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動物検疫
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高度な加工が施された一部の動物由来食品は輸入承認が不要だが、それ以外の品目の輸入可否は要確認。
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植物防疫
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緑茶、精米は輸入が可能だが、その他の品目の輸入可否は要確認。
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商流・物流・商習慣
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- スーパーマーケットは、Walmart(米系)、Cencosud(地場)、SMU(地場)、Falabella(地場)の4社によるシェアが大きい。
- 野菜や果物の購入先としてはフェリア(定期的に開催される青空市場)が人気で、回答者の53%が購入先として挙げている(出所:Deloitte、2021年)。
- 首都サンティアゴの大型スーパーマーケットでは、しょうゆ、のり、わさび、米酢、パン粉、インスタントラーメン、緑茶などのアジア食材が流通している。
- そのほかの日本食材は、韓国系、中国系の食材店にて主に販売されている。
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Eコマースの概要
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- Eコマースは主要な購買チャネルとして定着しており、2025年には75%の消費者が少なくとも1回オンラインで商品・サービスを購入した。サンティアゴ商工会議所(CCS)の推計では、2025年のEコマース市場規模は約100億米ドルに達した(出所:チリ競争庁(FNE))。
- 市場では、Mercado Libreなどのマーケットプレイスと、大手小売企業が運営するECサイトが主要プレイヤーとなっている。
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外食・小売等の状況
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- 店舗数が多いペルー料理、すし、イタリアン、スペイン料理、中華に加え、フレンチ、メキシカン、インド料理などのレストランも点在。近年はK-popや韓国ドラマの影響を受け韓国料理のレストランが増加。もともと旧市街に近いパトロナート地区に集中していた韓国料理のレストランは、新市街、オフィス街にも進出している。
- 新型コロナ禍を機にUber EatsやRappiなどのアプリケーションを通じたデリバリーサービスを新たに導入する店舗が急増。消費者の間に広く定着している。
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日本食普及状況等
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- 2010~13年頃に日系インスタントラーメン「マルちゃん」が爆発的な人気となった。現在、日清食品ほか、自社ブランドの即席めん・カップめんを販売しているチリ企業(Carozzi、Traverso、Tottus、Líderなど)もある。即席めん・カップめん以外に、チリ企業の自社ブランドとしてしょうゆ、パン粉、カニカマ、冷凍春巻き、モチアイス等が展開されている。
- スーパーフードの1つとして抹茶の認知度が高まり、スーパーマーケットやお茶専門店で容易に入手できるようになった。スターバックスを始め、抹茶ラテを扱うカフェや喫茶店も増えてきている。
- すしは浸透しているが、クリームチーズやアボカド、サーモンなどを用いたロール系を中心に独自の現地化が進んでいる。サーモンの裏巻きや、パン粉をつけて揚げたロールずしなども人気がある。日系レストランも増加し、創作、現地化が進んでいる。
- 2017年頃からサンティアゴでは日本式ラーメン専門店が増加しており、ラーメンの認知度や人気が高まってきている。2018年にはワインショップで日本酒の取り扱いが始まった。
- 当地バイヤーの関心は、長期の賞味期限が確保可能な加工食品に集中。日本産食品に対する認知度がまだ低いことから、すでに国内で廉価な類似品が販売されている場合、製品の「質」をPRするための工夫が不可欠。
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