日本の対中輸入、2020年以来初の減少
2023年の日中貿易(後編)

2024年6月3日

前編「日本の対中輸出、2年連続で2桁減」では、ジェトロが日本の財務省貿易統計と中国の海関(税関)統計を基に、双方輸入ベースの日中間の貿易額の推移や、日本の対中輸出(中国の対日輸入、中国の税関統計を利用)の上位品目などを紹介した。連載後編の本編では、電気機器、機械類など日本の対中輸入の上位品目の分析と、日本の財務省貿易統計に基づく貿易額、輸出額、輸入額での中国の構成比推移について報告する。

電気機器、機械類などで輸入額が軒並み減少、「玩具など」「車両」は増加

日本の中国からの輸入は2023年、前年比7.9%減〔1,738億8,691万ドル〕。2020年以来の減少になった。2022年は、2012年をわずかに上回り過去最高を記録していた。

月別に推移をみると、ほぼマイナスの伸びになった。唯一の例外が前年同月比8.9%増だった4月だ。2022年4月は、その前月末から新型コロナウイルス感染拡大を受けて上海市で封鎖管理が行われた初期に当たる。物流面や生産面で制限が課された影響などを受けて、前年同月比18.4%減を記録していた。2023年4月の伸びは、その反動と考えられる。また9月から12月にかけても、減少幅が1桁にとどまった(5月から8月までは2桁減少が続いていた)。ただし、2022年11~12月には、中国で新型コロナ感染が再拡大していたことを考慮しておく必要がある。品目別にみると、HSコード上2桁で構成比1.0%以上の上位品目では、ほぼ軒並み減少した。例外は、「玩具、遊戯用具および運動用具」(第95類)、「鉄道用および軌道用以外の車両」(第87類)だけだ。なお第95類と第87類はいずれも、3年連続増加を維持した(表1参照、注1)。

なお、電気機器(第85類)は、電話機、トランスフォーマー、スタティックコンバーター、モニターやプロジェクターなどの受像機器など主要品目が減少し、2年連続の減少となった。ただし、蓄電池は大幅増となった。機械類(第84類)もノートパソコン、エアコンディショナーなど主要品目が不調で、5年連続の増加後の2年連続減少となった。第61類と第62類の衣類・同付属品もそれぞれ2年連続で減少した。

表1:2023年の日本の対中輸入 (単位:1,000ドル、%)(△はマイナス値、-は値なし)
HSコード品目 金額 伸び率 構成比 寄与度
総額 173,886,912 △ 7.9 100.0
第85類.電気機器およびその部分品 50,877,639 △ 4.7 29.3 △ 1.3
階層レベル2の項目8517.電話機およびその他の機器 19,875,471 △ 1.8 11.4 △ 0.2
階層レベル2の項目8504.トランスフォーマー、スタティックコンバーターおよびインダクター 2,623,862 △ 2.8 1.5 △ 0.0
階層レベル2の項目8507.蓄電池 2,607,677 53.8 1.5 0.5
階層レベル2の項目8528.モニター、プロジェクターおよび受像機器 2,352,996 △ 12.2 1.4 △ 0.2
階層レベル2の項目8544.電気絶縁をした線、ケーブルおよび光ファイバーケーブル 2,299,466 △ 3.7 1.3 △ 0.0
階層レベル2の項目8541.ダイオード、トランジスターその他これらに類する半導体デバイス、光電性半導体デバイス(光電池を含む) 2,121,994 △ 21.9 1.2 △ 0.3
階層レベル2の項目8542.集積回路 1,752,948 △ 33.4 1.0 △ 0.5
第84類.原子炉、ボイラーおよび機械類 30,457,390 △ 10.0 17.5 △ 1.8
階層レベル2の項目8471.自動データ処理機械 11,396,861 △ 16.0 6.6 △ 1.2
階層レベル2の項目8415.エアコンディショナー 1,945,163 △ 12.5 1.1 △ 0.1
階層レベル2の項目8443.印刷機、その他のプリンター、複写機およびファクシミリ 1,813,769 △ 10.5 1.0 △ 0.1
階層レベル2の項目8431.建設機械および荷役機械の部分品 1,690,765 △ 11.3 1.0 △ 0.1
第61類.衣類および衣類附属品(メリヤス編みまたはクロセ編みのものに限る) 6,572,745 △ 12.1 3.8 △ 0.5
階層レベル2の項目6110.ジャージー、プルオーバー、カーディガン、ベストその他これらに類する製品 2,457,489 △ 8.3 1.4 △ 0.1
第95類.玩具、遊戯用具および運動用具 5,809,145 1.7 3.3 0.1
階層レベル2の項目9504.ビデオゲーム用のコンソールおよび機器等 2,540,676 27.0 1.5 0.3
階層レベル2の項目9503.三輪車、その他車輪付き玩具、人形、縮尺模型およびパズル等 2,164,536 △ 2.4 1.2 △ 0.0
第87類.鉄道用および軌道用以外の車両 5,700,945 12.1 3.3 0.3
階層レベル2の項目8708.自動車の部分品および付属品 3,771,733 17.0 2.2 0.3
第62類.衣類および衣類付属品(メリヤス編みまたはクロセ編みのものを除く) 5,582,667 △ 11.7 3.2 △ 0.4
第39類.プラスチックおよびその製品 5,234,801 △ 10.1 3.0 △ 0.3
階層レベル2の項目3926.その他のプラスチック製品およびHSコード
3901~3914の材料から成る製品
1,966,098 △ 9.9 1.1 △ 0.1
第94類.家具、寝具 5,186,909 △ 6.1 3.0 △ 0.2
階層レベル2の項目9401.腰掛けおよびその部分品 1,884,065 1.0 1.1 0.0
第90類.光学機器精密機器および医療用機器 5,174,728 △ 6.2 3.0 △ 0.2
第73類.鉄鋼製品 4,274,263 △ 7.1 2.5 △ 0.2
第28類.無機化学品および貴金属、希土類金属 4,180,080 △ 23.5 2.4 △ 0.7
第29類.有機化学品 4,114,073 △ 17.1 2.4 △ 0.5
第63類.紡織用繊維のその他の製品 2,892,635 △ 19.7 1.7 △ 0.4
第42類.革製品、ハンドバッグ 2,200,527 △ 0.3 1.3 △ 0.0
階層レベル2の項目4202.バッグ、財布、ケース等 2,063,701 1.2 1.2 0.0
第16類.肉、魚または甲殻類、軟体動物もしくはその他の水棲無脊椎動物の調製品 2,197,493 △ 10.8 1.3 △ 0.1
第64類.履物およびゲートル 2,181,909 △ 9.3 1.3 △ 0.1
第76類.アルミニウムおよびその製品 1,834,073 △ 16.8 1.1 △ 0.2

注1:輸入額は日本の財務省貿易統計による対中輸入額。貿易データベースGlobal Trade Atlas(ドルベース)を基に作成。
注2:HSコード2桁、4桁分類で構成比1.0%以上の品目を抽出し、金額降順。
注3:太字は、HS上2桁分類で金額上位5位以内。
出所:Global Trade Atlasからジェトロ作成(データ抽出日:2024年2月9日)

品目別のハイライト

電気機器(第85類)

  • 金額:508億7,764万ドル、構成比:29.3% 
  • 伸び率:マイナス4.7%、寄与度:マイナス1.3

電話機(8517項)が、前年比1.8%減〔198億7,547万ドル〕だった。8517項は、第85類で39.1%を占める最大の項分類品目だ。新型コロナ禍での巣ごもり需要を受け2021年に伸びていた。しかし、その反動から2022年に減少。2023年はさらに減少したことになる。

なお、HSコードの改正(注2)に伴い、2022年からこの項に「スマートフォン」(851713号)が新設された。8517項の78.4%を占め、851713号に限ると3.1%増だった。ただし、数量で9.1%減だったことから、端末価格の高騰が金額増の要因と言える。なお、数量が減少した理由として、買い替えサイクルの長期化を指摘する声がある。

また、基地局通信装置(851761号)は、33.9%減。3年連続で減少したことになる。なお、当該品目は、基地局の整備に使用される。従来、基地局を第5世代移動通信システム(5G)に対応できるよう移行していくのが、課題になっていた。

このほか、「トランスフォーマー、スタティックコンバーター」(8504項)も2.8%減〔26億2,386万ドル〕だった。

そのほかの項では、「モニター、プロジェクターおよび受像機器」(8528項)が12.2%減〔23億5,300万ドル〕。8528項は、テレワークの普及を受けて2021年に普及が進み、単価も上昇していた。しかしその反動で翌年に減少。さらに引き続いて減少したかたちだ。

「集積回路」(8542項)も、33.4%減〔17億5,295万ドル〕に終わった。当該品目は、2年連続で伸びていた。しかし、半導体不足が緩和するに連れ、需要が軟化したということだろう。寄与度はマイナス0.5。全項の中で、「自動データ処理機械」(8471項)に次いで大きな輸入押し下げ要因になった(後述)。

一方で気をはいたのが、蓄電池(8507項)。53.8%増〔26億768万ドル〕と、急増した。項別に見て、寄与度0.5と最大だった。2015年以降、一貫して増加してきたことも特徴だ。この項で81.2%を占めるリチウムイオン蓄電池(850760号)は、45.8%増だった。ただし、850760号の輸入数量は2.3%減と減少している。その背景には、価格高騰がありそうだ。当該製品は電気自動車(EV)のバッテリーに使用されることが多く、世界的にEVシフトが進んでいる。その中での価格上昇は必然とも言える。

機械類(第84類)

  • 金額:304億5,739万ドル、構成比:17.5%
  • 伸び率:マイナス10.0%、寄与度:マイナス1.8

この類で「自動データ処理機械」(8471項)は、37.4%を占める。前年比16.0%減〔113億9,686万ドル〕と落ち込み、3年連続の減少を記録した。他類を含む全品目を通じ、項レベルで最大の輸入押し下げ要因になった(寄与度マイナス1.2)。

この項の中で最大の品目「ノートパソコン」(847130号)は16.4%減。847130号は新型コロナ感染拡大初期の2020年、38.9%増と急増していた。しかしその後は、3年連続で減少した。巣ごもり需要が一巡したことが原因と考えられる。

他項では、「エアコンディショナー」(8415項)も12.5%減〔19億4,516万ドル〕。2年連続の減少だった。

これまで増加していた品目が2023年に減少に転じた例も、散見された。「印刷機など」(8443項/2022年に微増)は、10.5%減〔18億1,377万ドル〕と減少に転じた。また、「建設機械および荷役機械の部分品」(8431項/2021~2022年に増)も11.3%減だった〔16億9,077万ドル〕。

衣類・同付属品/メリヤス編みまたはクロセ編みのもの(第61類)

  • 金額:65億7,275万ドル、構成比:3.8%
  • 伸び率:マイナス12.1%、寄与度:マイナス0.5

衣類・同付属品/メリヤス編みまたはクロセ編み以外のもの(第62類)

  • 金額:55億8,267万ドル、構成比:3.2%
  • 伸び率:マイナス11.7%、寄与度:マイナス0.4

第61類と第62類、ともに2年連続の減少だった。 個別品目では、「ジャージー、カーディガン」(6110項)が8.3%減だった〔24億5,749万ドル〕。ほか、「女子用のスーツ、スカート、ズボンなど」(6204項)も14.3%減になった〔15億1,676万ドル〕。

なお、この両類の輸入全体に占める中国の構成比は近年、2020年まで低下傾向が続いていた(注3)。しかし2021年には、両類の輸入相手国として中国の受け皿になっていたベトナムが、新型コロナ感染拡大の影響を大きく受けた。そのため同年は、中国の構成比が再上昇するに至った(第61類で60.2%、第62類で56.2%)。その後も、輸入相手国として首位を維持してはいる。しかしその構成比は、改めて2年連続で減少。2023年はそれぞれ54.8%、47.7%まで低下した。対照的に、両類で国別2位のベトナム、第61類で3位のバングラデシュ、第62類で3位のミャンマーは、いずれも構成比を伸ばしている(注4)。

玩具、遊戯用具および運動用具(第95類)

  • 金額:58億915万ドル、構成比:3.3%
  • 伸び率:1.7%、寄与度:0.1

この類では、「ビデオゲーム用のコンソールおよび機器」(9504項)が43.7%を占める。前年比27.0%増〔25億4,068万ドル〕と伸び、当類の輸入増を牽引した。ただし、数量的には16.2%減。金額での輸入増は、価格上昇を反映した結果と言える。

なお2023年、9504項の輸入に占める中国の構成比は、87.4%に及ぶ。もっとも、2017年と2018年は95%を上回っていた。近年は、むしろ構成比の低下傾向が続いてきた。一方で、2位のベトナムは2019年時点では1%に満たなかったのにかかわらず、2023年は9.2%を占めた。

他項では、「三輪車、その他車輪付き玩具、人形、縮尺模型およびパズルなど」(9503項)が2.4%減だった〔21億6,454万ドル〕。「身体トレーニング、体操、競技その他の運動に使用する物品および水泳用または水遊び用のプール」(9506項)も27.5%減となった。

車両(第87類)

  • 金額:57億95万ドル、構成比:3.3%
  • 伸び率:12.1%、寄与度:0.3

当類では、「自動車部品」(8708項)が66.2%を占める。前年比17.0%増〔37億7,173万ドル〕で、3年連続増になった。すべての項の中で、前述した「蓄電池」(8507項)に次ぐプラスの寄与度(0.3%)になっている。価格下落を受け車輪・同部品が微減したものの、ブレーキ・同部品、安全エアバッグ・同部品、懸架装置・同部品、ハンドル・同部品、ギヤボックス・同部品などが2桁増だった。

また、「乗用自動車」(8703項)が、68.5%増〔6億4,391万ドル〕だった。この項で55.8%を占める「電気自動車(EV)」(870380号)も、30.9%増だった。EVは、3年連続で大幅増を記録したかたちだ。この関連でビジネスの話題も聞こえてくる。例えば、テスラの上海工場で製造されたEVは、2022年9月から日本で納車が始まったとされる。また、BYDも2023年1月から輸入販売を開始した。

一方、自転車(8712項)は、22.6%減〔4億5,941万ドル〕と、2年連続で減少した。また、「モーターサイクル」(8711項)も14.4%減〔2億4,199万ドル〕と、減少に転じた。

2023年、中国は米国に次いで第2の輸出相手国

財務省の貿易統計によると、2023年、日本の輸出額に占める中国の構成比は17.6%だった。前年より1.8ポイント低下したことになる(表2、図1参照、注5)。過去最高の構成比を占めていた2020年(22.1%)以降、2021年から3年連続で低下が続いている。

一方で、輸入額に占める構成比は22.1%。前年より1.1ポイント上昇した(表2、図2参照)。ただし、過去最高の構成比を占めた2020年(25.8%)や2021年(24.1%)などと比較すると、構成比が低下している。

その結果、貿易総額に占める構成比は20.0%と、2014年(20.4%)以来の低水準だった2022年(20.3%)をわずかに下回った(表2、図3参照)。

日本の対世界貿易で、中国は大きな存在感を示している。その国・地域別順位は、貿易総額で2007年以降17年連続、輸入額で2002年以降22年連続、1位だった。輸出額でも、2020年~2022年の3年連続で1位だった。しかし2023年は、米国を下回った。

表2:2023年の日本の貿易相手国上位5カ国・地域とASEAN、EU(単位:100万ドル、%)(△はマイナス値、-は値なし)

輸出
国・地域名 金額 伸び率 構成比 寄与度
総額 717,315 △ 4.0 100.0
米国 143,853 3.8 20.1 0.7
中国 126,133 △ 12.8 17.6 △ 2.5
韓国 46,929 △ 13.5 6.5 △ 1.0
台湾 42,900 △ 17.9 6.0 △ 1.3
香港 32,501 △ 2.2 4.5 △ 0.1
ASEAN 104,868 △ 11.3 14.6 △ 1.8
EU 73,802 3.7 10.3 0.3
輸入
国・地域名 金額 伸び率 構成比 寄与度
総額 785,615 △ 12.4 100.0
中国 173,887 △ 7.9 22.1 △ 1.7
米国 82,200 △ 7.8 10.5 △ 0.8
オーストラリア 65,470 △ 25.3 8.3 △ 2.5
アラブ首長国連邦 36,896 △ 18.6 4.7 △ 0.9
台湾 35,565 △ 7.7 4.5 △ 0.3
ASEAN 120,749 △ 10.2 15.4 △ 1.5
EU 80,416 △ 7.3 10.2 △ 0.7
総額
国・地域名 金額 伸び率 構成比 寄与度
総額 1,502,930 △ 8.6 100.0
中国 300,020 △ 10.0 20.0 △ 2.0
米国 226,053 △ 0.7 15.0 △ 0.1
オーストラリア 82,219 △ 21.0 5.5 △ 1.3
台湾 78,465 △ 13.6 5.2 △ 0.7
韓国 77,920 △ 11.3 5.2 △ 0.6
ASEAN 225,617 △ 10.7 15.0 △ 1.6
EU 154,219 △ 2.3 10.3 △ 0.2

注1:EUは27カ国。
注2:伸び率は前年比。
注3:出所の原典は、財務省(日本)貿易統計。
出所:Global Trade Atlasからジェトロ作成(データ抽出日:2024年2月9日)

図1:日本の輸出に占める主要国・地域の構成比(グラフ)
2014年米国18.6、中国18.3、ASEAN15.2、EU8.8。2015年米国 20.1、中国17.5、ASEAN15.2、EU8.8。2016年米国20.2、中国17.7、ASEAN14.8、EU9.3。2017年米国19.3、中国19.0、ASEAN15.2、EU9.1。2018年中国19.5、米国19.0、ASEAN15.5、EU9.4。2019年米国19.8、中国19.1、ASEAN15.1、EU9.7。2020年中国22.1、米国18.4、ASEAN14.4、EU9.2。2021年中国21.6、米国17.8、ASEAN15.0、EU9.2。2022年中国19.4 、米国18.5、ASEAN15.8、EU9.5。2023年米国20.1、中国17.6、ASEAN14.6、EU10.3。この間の日本の輸出額は、2014年 6,908億ドル、 2015年 6,249億ドル、2016年 6,451億ドル、2017年 6,983億ドル、2018年 7,381億ドル、2019年 7,056億ドル、2020年6413億ドル、2021年7,560億ドル、2022年7,469億ドル、2023年7,173億ドルであった。

注1:EUは27カ国の値。
注2:出所の原典は、財務省(日本)貿易統計。
出所:Global Trade Atlasからジェトロ作成(データ抽出日:2024年2月9日)

図2:日本の輸入に占める主要国・地域の構成比(グラフ)
2014年中国22.3、ASEAN14.3、米国8.8、EU8.7。2015年中国24.8、ASEAN15.1、米国10.3、EU10.0。2016年中国25.8、ASEAN15.2、EU11.3、米国11.1。2017年中国24.5、ASEAN15.3、米国10.7、EU10.6。2018年中国23.2、ASEAN15.0、米国10.9、EU10.7。2019年中国23.5、ASEAN15.0、EU11.2、米国11.0。2020年 中国25.8、ASEAN15.7、EU11.4、米国11.0。2021年中国24.1、ASEAN14.7、EU11.1、米国10.5。2022年中国21.0、ASEAN15.0、米国9.9、EU9.7。2023年中国22.1、ASEAN15.4、米国10.5、EU10.2だった。この間の日本の輸入総額は、2014年8130億ドル、2015年6,481億ドル、2016年6,077億ドル、 2017年6,721億ドル、2018年7,485億ドル、2019年7,207億ドル、2020年6,354億ドル、2021年7,708億ドル、2022年8,972億ドル、2023年7,856億ドルだった。

注1:EUは27カ国の値。
注2:出所の原典は、財務省(日本)貿易統計。
出所:Global Trade Atlasからジェトロ作成(データ抽出日:2024年2月9日)

図3:日本の貿易総額に占める主要国・地域の構成比(グラフ)
2014年中国20.4、ASEAN14.7、米国13.3、EU9.9。2015年中国21.2、ASEAN15.2、米国15.1、EU10.8。2016年 中国21.6、ASEAN15.0、米国15.8、EU11.9。2017年中国 21.7、ASEAN15.1、米国15.2、EU11.3。2018年中国21.4、米国14.9、ASEAN15.2、EU11.5。2019年中国21.3、米国15.3、ASEAN15.0、EU12.0。2020年 中国23.9、ASEAN15.0、米国14.7、EU10.3。2021年中国22.9、ASEAN14.9、米国14.1、EU10.2。2022年中国20.3、AEAN15.4、米国13.8、EU9.6。2023年中国20.0、米国15.0、ASEAN15.0、EU10.3だった。この間の日本の貿易総額は、2014年1兆5,038億ドル、2015年1兆2,730億ドル、2016年1兆2,528億ドル、2017年1兆3,704億ドル、2018年1兆4,866億ドル、2019年1兆4,263億ドル、2020年1兆2,767億ドル、2021年1兆5,268億ドル、2022年1兆6,442億ドル、2023年1兆5,029億ドルだった。

注1:EUは27カ国の値。
注2:出所の原典は、財務省(日本)貿易統計。
出所:Global Trade Atlasからジェトロ作成(データ抽出日:2024年2月9日)


注1:
HS分類では、上2桁の分類のことを「類」、上4桁を「項」、上6桁を「号」と呼びならわすことがある。
注2:
この改正に伴い、以降の分類は「HS 2022」と称される。
注3:
第61類の輸入全体に占める中国の構成比(金額ベース)は、2008年に88.3%を占めていた。また第62類は、2006年に80.8%だった。これらのピーク以降、低下基調を示すことになる。
注4 :
衣類・同付属品の輸入は2023年、全般に振るわなかった(世界各国からの輸入は第61類で7.3%減、第62類2.5%減だった)。その中で、ベトナムは、それぞれ0.7%増、6.9%増。かなり健闘したと言えるだろう。 なお、ベトナム、バングラデシュ、ミャンマーそれぞれの輸入構成比は、前年から次のとおり推移した。
第61類
国・地域 順位 2022年 2023年
ベトナム 2位 16.2% 17.6%
バングラデシュ 3位 5.3% 5.6%
第62類
国・地域 順位 2022年 2023年
ベトナム 2位 15.5% 17.0%
ミャンマー 3位 6.2% 7.4%
注5:
この分析では、貿易総額、輸出額(日本の対中輸出額)、輸入額は全て日本の財務省貿易統計に基づく。手法としては、貿易データベース「Global Trade Atlas」からドル換算した数値を用いている。この記述以前で使用している「双方輸入ベース」の分析とは異なるため、注意が必要。
「双方輸入ベース」については、前編「日本の対中輸出、2年連続で2桁減」を参照。

2023年の日中貿易

  1. 日本の対中輸出、2年連続で2桁減
  2. 日本の対中輸入、2020年以来初の減少
執筆者紹介
ジェトロ調査部中国北アジア課 課長代理
宗金 建志(むねかね けんじ)
1999年、ジェトロ入構。海外調査部中国北アジアチーム、ジェトロ岡山、ジェトロ北京、海外調査部中国北アジア課、ジェトロ北京を経て、2018年8月より現職。