ジェトロ、ジャパンフェスト・アトランタに初出展、日本製品の購買意識を調査

ジェトロは9月19～20日、米ジョージア州アトランタで開催された「ジャパンフェスト・アトランタ2026」に、ポップアップストアを初出展した。ブースでは、アマゾンと連携して実施する「JAPAN STORE」（注1）に出品する9社から10種類の商品を紹介した。

ジョージア日本商工会とジョージア日米協会が主催する同イベントは、日米の文化交流を目的に1981年より毎年開催されている（注2）。南東部最大級の日本関連イベントとして知られ、2026年も延べ2万人超が来場した。主催者によると、例年、来場者の約8割を米国人が占める。

ホンダやTOYO TIREをはじめ、州内に立地する日本企業など34社・団体がスポンサーとなり、日本関連製品の物販業者や日本食レストランなど約150社・団体が出展した。会場では、盆栽などの体験型展示に加え、4つのステージで和太鼓や三味線の演奏、落語公演など、日本文化に関連するパフォーマンスが計50回行われた。

ジェトロのブースでは、商品サンプルと紹介ポスターを展示したほか、アトリビューションタグ（注3）の2次元バーコードを設置し、商品体験をオンラインでの購入につなげる取り組みを行った。加えて、せっけんの泡立て体験や、風呂敷を折り結んでバッグなどを作るワークショップを実施し、計97人が参加した。

日本製品の購買意識に関するブース来場者へのアンケートとヒアリングでは、238人から回答を得た（注4）。商品購入時に最も重視する要素は「日本製であること」（23％）で、「耐久性」（20％）が続いた。購入を阻害する要因は、「価格が高い」と「購入場所が不明」がそれぞれ22％、「送料が高すぎる」が19％だった。日本製品の購入を増やすために必要な要素としては、「入手しやすさ」が28％で最多となった。

日本製品を購入・認知する主なチャネルは、「日系やアジア系小売店」が21％と最も多く、「アマゾン」は15％だった。オンライン販売に加え、実店舗での販売機会を確保する重要性も示された（注5）。ジェトロは、調査結果を出品企業に共有し、海外市場向けの商品開発やプロモーション施策の検討に活用できる情報として整理する予定だ。

（注1）日本の事業者による米国や英国への出品販売を支援するプログラム。

（注2）1981～1985年は「ジャパン・ウィーク」の名称で在アトランタ総領事館が主催。1986年から現在のかたちとなった。

（注3）該当する商品ページへのアクセス元を追跡できる特定のURL。SNSなどのマーケティングチャネルから消費者をアマゾン内に誘導することで、アマゾン外でのプロモーション効果を測定できる。

（注4）アンケートとヒアリングの有効回答数は、それぞれ207件と113件。一部の回答者は、アンケートとヒアリングの双方に回答した。

（注5）アトランタで開催されたアニメ関連イベント「アニメ・ウィークエンド・アトランタ」で実施したアンケートでも、同様の傾向が示された（2026年2月25日付地域・分析レポート参照）。

（三上玲奈、檀野浩規）