OPECプラス7カ国、7月に日量18万8,000バレルの増産を実施へ

OPECプラス（注）構成国のうち、サウジアラビア、ロシア、イラク、クウェート、カザフスタン、アルジェリア、オマーンの7カ国は6月7日、オンライン会合を開催し、世界の原油市場の状況および見通しについて協議した（6月7日付プレスリリース）。その結果、原油市場の安定化を図るためとして日量18万8,000バレルの増産を実施することを決定した。同増産は7月から適用される予定。

2026年4月の会合では、アラブ首長国連邦（UAE）を含むOPECプラス8カ国は5月の原油生産量を、4月と同水準の日量20万6,000バレル増産することを決定した（2026年4月14日記事参照）。UAEが5月1日付でOPECおよびOPECプラスを脱退（2026年4月30日記事参照）し、7カ国になった5月の会合では、6月に日量18万8,000バレルの増産を実施するとしていた。

7カ国は、世界の原油の需給環境を引き続き注視しつつ、原油市場の安定確保に向けて慎重な対応を維持する必要性を共有したとしている。

次回会合は2026年7月5日に開催予定。

原油価格は中東情勢に敏感に反応

原油価格は2026年2月28日の米国・イスラエルによるイランへの先制攻撃（2026年3月2日記事参照）以降、ホルムズ海峡が通航停止状態（2026年3月4日記事参照）などを受けて4月をピークに大幅に上昇した。続いて下降と上昇があり、その後は米国とイランの覚書合意の動き（2026年6月15日記事参照）などに反応して再び下降傾向にある。米国エネルギー情報局（EIA）の統計によれば、2026年6月15日時点で米WTIは1バレル当たり84.65ドル、北海ブレントが84.36ドルとなっている（添付資料図参照）。

中東の関連情報はイスラエル・米国とイランの衝突に関する中東情勢、各国の反応を参照。

（注）OPECにはサウジアラビア、イラン、イラク、クウェート、ベネズエラ、リビア、アルジェリア、ナイジェリア、ガボン、赤道ギニア、コンゴ共和国の11カ国が加盟している。OPECプラスはこれに加え、ロシア、カザフスタン、アゼルバイジャン、メキシコ、オマーン、マレーシア、ブルネイ、バーレーン、南スーダン、スーダンなどのOPEC非加盟産油国で構成される。

（大家俊夫）