中東諸国発着の空輸は限定的、航空貨物輸送にも影響

イスラエル・米国とイランの攻撃の応酬において、2月28日以降、中東諸国の軍事施設のほか、港湾や民間施設への被害も出ている。米国とイランは4月7日（米国時間）、パキスタンの仲介により、2週間の一時停戦に合意していた（2026年4月8日記事参照）。

一方、海上ルートにおいてホルムズ海峡が事実上の封鎖状態だ（地域・分析レポート「中東情勢悪化がホルムズ海峡に与える影響」参照）。中東地域の陸上輸送は機能しており、ペルシャ湾外からの港で荷揚げし、陸上輸送するという代替ルートも検討できるという（2026年4月10日記事参照）。

中東諸国発着の空輸については、湾岸諸国などにもイラン側からの攻撃もあり、空港の運用や航空貨物にも影響が出ており（2026年3月6日記事参照）、稼働は限定的だ。輸送の混乱・混雑や運賃が高騰しているとの報道もある。

4月中旬時点では、イラン、クウェート、バーレーンの国際空港は閉鎖の状況だ。その他の中東諸国の主要空港は制限もあるが運営しているものの、詳細および最新情報は各空港の公式ウェブサイトも参照（2026年3月4日記事参照）。なお、オマーンの空港への影響は少ないほか、トルコの空港は通常どおり稼働している。

また、欧州航空安全機関（EASA）は4月9日、中東上空の飛行中止勧告を4月24日まで延長しており、外資系航空会社の中東発着はわずかだ。

中東各国の航空会社の国際線の一部は停止もしているが、貨物や旅客の輸送は限定的に稼働している。中東の主な航空会社の運航に関する詳細および最新情報は各社ウェブサイトを参照。

• トルコ：ターキッシュ航空（通常稼働）
• UAE・ドバイ：エミレーツ航空、フライドバイ
• UAE・アブダビ：エティハド航空
• カタール：カタール航空
• イスラエル：エルアル航空
• サウジアラビア：サウディア（日本からの直行なし）
• オマーン：オマーン航空（日本からの直行なし）
• バーレーン：ガルフ・エア（日本からの直行なし）

なお、サウジアラビアの首都リヤドでは、生活は平常を保ち、生活物資も安定供給されているという（2026年4月15日記事参照）。

渡航に関しては、日本の外務省が中東情勢悪化につき、注意喚起を発出しており、最新情報の入手が必要だ（外務省「中東の海外安全情報一覧」）。

中東情勢悪化と世界各国の動きはジェトロ特集「イスラエル・米国とイランの衝突を巡る中東情勢関連情報」を参照。

（井澤壌士）