米マイアミで食品・飲料見本市が開催、中南米のバイヤー多数来場

米国フロリダ州マイアミビーチで9月14～16日、食品と飲料を対象とした国際展示会「アメリカス・フード＆ビバレッジショー＆カンファレンス」（AF＆B）が開催され、980以上の企業・団体が出展したほか、日本を含む20カ国・地域（注1）がナショナルパビリオンを設置した。

同見本市は今回で30回目の開催となり、主賓国の米国は過去最大規模のパビリオンを設置し、178社・団体に加え、米国食肉輸出連盟など7つの業界団体が出展した。主催者によると、例年、来場者の約3割が米国外から参加している。マイアミは中南米へのゲートウエーとして知られ、中南米からのバイヤーの来場が多い。会場では、キューバなどカリブ海周辺諸国への販路を持つバイヤーも多くみられた。

ジェトロは、海外バイヤー専用のオンラインカタログサイト「Japan Street」の広報ブースを設置したほか、国税庁は前回に引き続いてパビリオンを設置し、日本産酒類メーカーなど5つの企業・団体が出展した。また、日本酒や焼酎などを紹介する国税庁主催のセミナーが別会場で開催され、約25人が参加し試飲を行った。出展者からは、「自社商品の取り扱いに関心を持つレストラン関係者と出会えた」「マイアミ地域では日本産品の取り扱いに関心を持つ小売業者は限られる一方、レストラン向けには可能性を感じた」といった声が聞かれた。

自社ブースを出展した日本産食品を取り扱う輸入業者は、「東海岸のバイヤーは、AF＆Bやニューヨーク市で開催されるサマー・ファンシー・フード・ショー（2026年7月21日記事参照）に来場することが多いと聞いている」「AF＆Bは地元バイヤーの来場が多いほか、カリブ海周辺諸国からの参加者も多い印象だ」と述べた。日本酒を出品した事業者は、カリブ海周辺諸国への販路開拓も目的に出展したと説明した。また、日本茶や抹茶を出品した事業者は、抹茶の需要は引き続き堅調であり、関税(注2)などの影響を受け価格を引き上げたものの、販売への大きな影響はみられていないと述べた。

次回のAF＆Bは、2027年9月27～29日に開催される予定だ。

（注1）米国、アフリカ、ベリーズ、ブラジル、カナダ、中国、コロンビア、ドミニカ共和国、グアテマラ、インド、日本、ケニア、メキシコ、オランダ、パナマ、ペルー、韓国、スペイン、タイ、トルコの20カ国・地域。

(注2)ドナルド・トランプ大統領は、2025年11月14日より国際緊急経済権限法（IEEPA）に基づき賦課した相互関税から日本産緑茶・抹茶を適用除外としたほか、その後発動した1974年通商法122条および338条関税の対象からも除外している。

（檀野浩規）