住友商事、ディーゼルエンジンの燃費改善・CO2排出量削減へ米スタートアップの水素技術活用

住友商事は4月13日、米スタートアップ企業ハイドロジェン・オンデマンド・テクノロジーズ（本社：カリフォルニア州サンノゼ）が開発した、トラックやバス、重機、船舶などに搭載の大型ディーゼルエンジン向けの水素を活用して燃焼効率を上げる製品（D-HAT）により、港湾の荷役車両などのディーゼルエンジンが必要な商用車・特殊車両の二酸化炭素（CO2）排出量削減、燃費改善に取り組むと発表した。

D-HATは、水を電気分解することで毎分4リットルの水素を生成し、高圧水素タンクで貯蔵することなくディーゼルエンジンに送り込み、水素によって燃焼効率を高めることが可能としている。これにより従来のエンジンの性能を維持しつつ、燃費を向上させることで、軽油使用量とCO2を含む排気ガスの量をそれぞれ10～15％削減し、経済価値と環境価値の両立が可能という。D-HATは、水素ステーションや外部からの水素注入を必要とせず、ディーゼルエンジンに後付けが可能な点が特長としている。

住友商事は北米の貨物輸送を担う地場企業と調整し、同地域でD-HAT導入の実証実験を開始している。米州住友商事は、各産業が持つ特殊性や課題に向き合いながら、これまで培ってきた輸送機器分野の知見を生かして、CO2排出量の削減に貢献する方針だという。

住友商事は米国で脱炭素化の取り組みを進めており、2023年1月に光触媒を用いた米国スタートアップのサステナブル燃料製造プロジェクトへの参画（2023年1月31日記事参照）、2月に米国エムピーマテリアルズと電気自動車（EV）や風力発電用モーターなどの先端産業に欠かせないレアアースの日本向け独占販売代理店契約を締結（2023年2月22日記事参照）、3月には米国で船舶向けアンモニア燃料供給の検討開始（2023年4月6日記事参照）をそれぞれ発表している。

（沖本憲司）