ボストンでJapan Innovation Night開催、東京五輪に向け、日系企業がテクノロジーをアピール

ジェトロは1月30日、米国ボストンを代表するインキュベーション施設ケンブリッジ・イノベーション・センター（CIC、2018年6月13日記事参照）において、イノベーション紹介・交流イベント「ジャパン・イノベーション・ナイト（Japan Innovation Night）」を在ボストン日本総領事館、ボストン日本協会と共催した。本イベントは、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会のスポンサー企業や関連産業の現地企業などによる、プレゼンテーション・セミナーとネットワーキング・イベントの2本立てで実施された。日米のスタートアップ関係者ら500人以上が参加した。

開催に当たって、在ボストン日本総領事館の大森摂生総領事からのあいさつに続き、ジェトロ・ニューヨーク事務所の畠山一成所長が、オリンピックが日本のイノベーションを世界に発信する好機となることを期待するとともに、「ジェトロのグローバル・アクセラレーション・ハブ事業を通じたCICとの連携などによって、日系スタートアップに対する支援の成果をさらに高めていきたい」とした。また、日本が米国にとって国別投資額で3位、研究開発（R＆D）支出額で1位であることなどに触れ、「米国へ進出する日系企業が、雇用やテクノロジーなどの面でシナジーを生んでいることを知ってほしい」と語った。

企業によるプレゼンでは日本航空が、超音速旅客機開発などによる輸送の加速化を通じた顧客満足度の向上について紹介したほか、アシックスは、ウェアやウェアラブル端末によるスポーツ・パフォーマンス・モニタリングの最新技術についてパネル形式で紹介した。パナソニックは、高性能ディスプレーや視覚効果（VFX）などを用いたビデオ制作およびスマートフォン・アプリケーションを取り上げ、現在のeスポーツ団体とともにファンの満足度向上について討議した。また、ジェトロが支援中のスタートアップCapy（キャピー）は、競技大会運営のリスクとなるサイバー攻撃の動向や、パズルを用いたユニークなアイデアで不正アクセスを防ぐ自社技術について解説した。

本イベントを運営した、非営利団体ベンチャー・カフェのルース・サンダースディレクターは「イベントの参加者が、いかにして日本のテクノロジーがスポーツファンの体験を変え、アスリートのパフォーマンスを向上させているか、また、輸送手段を革新させようとしているか理解する良い機会となった」とコメントした。

ボストン周辺には、ハーバード大学やマサチューセッツ工科大学など世界有数の大学が立地しており、特に医療機器やバイオテクノロジー、医薬品といったライフサイエンス分野のほか、人工知能（AI）やロボティクス分野の研究開発が盛んで、多くの関連企業も集積している。スタートアップも非常に活発で、支援組織も多くある。

CICは、2019年11月につくば市とスタートアップの相互支援に関するMOU（覚書）を締結するなど、話題を集めている。さらに、本イベントでは、2020年7月にCIC東京を開設することが発表された。

（丸吉裕子）