パリにおける市場調査と消費者向け展示即売の手法

2015年10月
分野：デザイン、ファッション、食品

世界に向けたトレンド発信地であるパリで、日本企業や地方自治体が、市場調査目的で消費者の意見を聴取する機会を設けたり、消費者向けに展示即売をしたりする動きが活発だ。多様な手法がみられるようになってきた中、目的に応じた効果的な手法とは何か、事例から読み解く。

バイヤー向けに提案する商品を選ぶ前やフランスでの店舗開設前に、一般消費者の意見を聴くことは有意義だ。日本で好まれる味・デザイン・用途がフランスでの嗜好や生活様式に合うとは限らず、市場競争力のある価格帯を知る手がかりにもなるためだ。

この点、短期間に多くの消費者と交流できるB2Cイベントへの出展は有効だ。但し、イベントの性質により来場者の肖像・嗜好・消費性向に偏りが生じるため、どのような層と接触を希望するかにより出るイベントを選ぶとよい。可処分所得が低い若年層が来場者の中心であるJポップカルチャーイベントのみならず、商品に合わせた専門分野（例えば美容、子供向け用品など）の一般消費者向けイベントも、該当分野に関心が高い消費者を対象としたい場合や競合商品情報を得たい場合は選択肢になる。

2015年6月にはパリ所在の日系コンサルタントEuro Japan Crossingが、パリ第4区役所が所有する1,000平米の施設レ・アール・デ・ブラマントに約60社・団体の出展者を迎えて、日本食イベント「セ・ボン・ル・ジャポン」を開催した。3日間で1万3,000人が来場したという。流行の発信地であり、日曜も例外的に商店が営業して賑わうマレ地区の中心地で金曜から日曜に開催されたため、日本ファンのみならず、通りすがりの買い物客も取り込まれたようだ。

また同社はイベント以外の市場調査ツールとして3ヶ月に1回、欧州への輸出を検討する日本企業の食品の試食会を開催し、アンケート結果を企業に伝えている。1回あたり30人のフランス人モニターを同社のフェイスブックで募集する。応募者の大半は日本への関心が高い消費者で、選定にあたっては年齢、性別、人種、社会階層が多岐に渡るよう配慮しているという。こうしたサービスを利用するのも一案だ。

日本企業によるB2C手法として増えているのが、1以上のブランドが一定期間場所を借りて商品を販売する期間限定店舗、フランス語で「ブティック・エフェメール」（注）だ。ジェトロ・パリのアパレル分野のコーディネーター、ミリアム・モハメッド氏によると、パリや地方の大都市では、空き商用物件を活用してブティック・エフェメールを専門に運営し、什器レンタル、招待状送付、広報も含めたパッケージを提示する企業が登場。期間は通常週末の2日間～4週間で、来店者は小売店でより安価に買えることを期待しているという。