海運のマースクが分析レポート、物流網強靱化の重要性を指摘

海運世界最大手のA.P.モラー・マースク（本拠：デンマーク）は11月10日、物流・サプライチェーンに関する分析レポート「Resilience by Design: Rethinking supply chains for an era of constant change」を公表した。同レポートは、最近のホルムズ海峡を巡る情勢が、世界のサプライチェーンの相互依存性をあらためて浮き彫りにしたと指摘し、企業に対して強靱（きょうじん）性と適応力を備えたサプライチェーン構築の重要性を指摘している。

同レポートによると、従来は効率性を重視して構築されたサプライチェーンについても、柔軟性と強靱性を組み込むことで、既存の貿易ルートを取り巻く環境変化への対応力を高めることができるとしている。強靱なサプライチェーンには、可視性、統合された物流ネットワーク、業務上の柔軟性、迅速な意思決定が必要であると指摘した。また、輸送、倉庫保管、流通の連携を通じて、混乱への対応や事業継続を支えることが可能になるとの見解を示した。

また、ホルムズ海峡を巡る最近の混乱は、中東で事業を行う企業だけでなく、在庫管理や物流網、事業コスト、顧客対応が世界の貿易ルートに依存する企業にも、影響を及ぼしていると指摘した。さらに、地政学的な不確実性や貿易政策の変化、技術革新が進む中で、企業はサプライチェーンの設計や運営方法そのものを見直す必要に迫られているとした。

レポートは、サプライチェーンの可視化だけでは十分でなく、取得した情報を実際の意思決定や代替輸送手段の確保、在庫計画の見直しなどに結び付けることの重要性を示した。また、デジタル技術は意思決定を支援する一方、インフラや運営ノウハウ、物流活動全体の連携がなければ十分な効果を発揮しないと説明した。

マースクのアラブ首長国連邦（UAE）担当マネージングディレクターのリサ・パーク氏は、今回の事例から得られる教訓として、物流ネットワークの接続性、輸送・流通計画を変更できる柔軟性、状況変化に応じた迅速な意思決定の重要性を挙げている。同レポートでは、不確実性そのものを排除することはできないが、変化に適応できるサプライチェーンを構築することで、事業継続を確保するとともに将来の成長機会を捉えることが可能になるとしている。

中東情勢の関連情報は、イスラエル・米国とイランの衝突に関する中東情勢、各国の反応を参照。

（林憲忠）