米自動車大手3社の第3四半期決算、調整後利益はそろって改善

米国系自動車大手3社が、2026年第3四半期（Q3）の決算を発表した。内容にばらつきはあるもの、調整後利益はいずれも改善した。

ゼネラルモーターズ（GM、10月20日発表）は、売上高が前年同期比2.9％増の500億ドル、調整後EBIT（利払い・税引き前利益）は21.6％増の41億ドル、純利益は2.5倍の33億ドルとなった。主力の北米事業（注1）における、大型ピックアップトラックとクロスオーバーSUV（スポーツ用多目的車）（注2）の販売増に加え、保証やリコール対応などに伴う保証関連費用の減少や電気自動車（EV）事業における損失計上額の縮小（注3）などが利益増に寄与した。調整後EBITの通期見通しについては、米国の季節調整済み年率換算の新車需要（SAAR）や関税、原材料価格など主要な前提条件の見通し（注4）がより明確になったことから、予測範囲を前回の140億～160億ドルから145億～155億ドルへと絞り込んだ。

フォード（10月28日発表）は、売上高が前年同期比2.0％減の495億ドルとなったものの、調整後EBITは、EV部門の赤字額縮小による押し上げなどで、2.8％増の27億ドルとなった。ただし、金利負担や税金関連などの損益悪化を背景に、純利益は16.3％減の20億ドルと減少した。調整後EBITの通期見通しについては、米国新車需要の見通し引き上げや販売価格の改善などから（注5）、前回の100億～110億ドルから105億～110億ドルに上方修正した。

ステランティス（10月28日発表）は、売上高が前年同期比1.1％増の376億ユーロ（419億ドル、注6）、調整後営業利益（AOI）は、北米を含む複数地域での採算改善などにより、2.8倍の2億6,000万ユーロ（2億8,000万ドル）に改善した。一方で、タカタ製エアバッグのリコール関連費用を含む特別損失を計上した影響により、純利益は4億5,000万ユーロ（5億ドル）の赤字となった。

なお、今後のEV事業に関して、GMのポール・ジェイコブソン最高財務責任者（CFO）は、「EV普及率は今後も上昇し続ける可能性がある」と述べ、2028～2029年には次世代電池であるLMR（注7）の導入など、中長期的なEV市場の成長を見据えた戦略投資を継続する方針を示した。また、フォードのジム・ファーリー最高経営責任者（CEO）らは、バッテリー式電気自動車（BEV）「ファゾム」（メーカー希望小売価格3万ドル未満）の米国市場投入について、「低価格帯車を提供することで、ガソリン車やハイブリッド車などからの乗り換え需要も取り込める」と顧客層の拡大に意欲を示した。

（注1）GMの2026年Q3における北米売上高は、全社売上高の約82.8％を占めた。

（注2）乗用車と同じモノコック構造をベースとするSUVのこと。市場のSUVの大半を占める。

（注3）前年同期比で4億ドル改善した。

（注4）2026年年間販売台数予測を、前回の1,600万台前半から1,600万台中盤に上方修正。関税コスト（還付分を含めない総額）は前回の25億～35億ドルから、今回は下限の25億ドルに近い水準になると予測。

（注5）2026年年間販売台数予測を、前回の1,600万～1,650万台から、1,650万台に修正。また、業界を通した新車市場価格の上昇率を、前回の0.5％から1.0％に修正。

（注6）為替レートは発表日の終値を採用。

（注7）GMが開発するリチウム、マンガン・リッチバッテリー。

（大原典子）