欧州最大級の食品見本市「SIAL Paris 2026」が開催、ジャパンパビリオンに66社出展

(フランス、日本)

農林水産食品部戦略企画課

2026年11月20日

欧州最大級の食品見本市「SIAL Paris 2026」が、10月17日から21日までの5日間、フランス・パリ郊外で開催された。ジェトロは同見本市にジャパンパビリオンを設置し、日本企業66社の出展を支援・運営した。同パビリオンには、抹茶、かんしょ(サツマイモ)、ホタテをはじめとする日本産食品を取り扱う企業が出展し、多くの来場者でにぎわった。

また、同見本市の会期にあわせて、JFOODO(日本食品海外プロモーションセンター)が、パリ市内の13店舗と連携したレストランプロモーションおよび食品業界関係者向けのプロモーションを実施した。

写真 総合食品ホールのジャパンパビリオン(ジェトロ撮影)

総合食品ホールのジャパンパビリオン(ジェトロ撮影)

主催者発表の速報値によると、同見本市には192カ国・地域から30万5,000人が来場した。会場には欧州諸国のみならず、中東やアフリカなどからも多数のバイヤーが訪れ、新興市場の可能性もみられた。

ジャパンパビリオン出展者からは、「欧州バイヤーと積極的に取引できた」「海外進出に向けて非常に良い機会となった」など、商談に対する手応えを感じる声が聞かれた。また、「アフリカ市場への早期参入を目指したい」といった意見もあり、新たな市場開拓への期待が高まった。

写真 ジャパンパビリオン出展者の様子(ともにジェトロ撮影)

ジャパンパビリオン出展者の様子(ともにジェトロ撮影)

会期中、同出展者は来場者に対し積極的に試食・サンプル提供を行い、商談機会の創出に努めた。参加者からは日本のブースは注目を集めているとの声が聞かれる一方、「中国や韓国企業との価格競争が厳しい」との課題も挙げられた。その中で、商品の特徴や歴史をさまざまな言語で伝える工夫により付加価値を示すことで、具体的な商談につなげた例もみられた。

会期2日目には小寺裕雄農林水産副大臣と鈴木秀生・駐フランス日本大使がSIAL Paris会場を訪れた。ジェトロの平野賢一理事と白井俊行パリ事務所長の案内のもと、ジャパンパビリオンのほか、日本畜産物輸出促進協議会(畜輸協)、全日本コメ・コメ関連食品輸出促進協議会(全米輸)、全国醤油工業協同組合連合会(全醤油)、全国味噌工業協同組合連合会(全味噌)などの品目団体パビリオンを約2時間にわたり視察した。

会期3日目にはG7農相会合の出席閣僚が会場を訪問し、全米輸ブースでは小寺農林水産副大臣の先導で日本産米を使用したおにぎりを試食する様子もみられた。会期4日目には駐フランス・ルクセンブルク大使がジャパンパビリオンを訪れ、日本産ウナギとカレーに関心を示した。

写真 (左)ジャパンパビリオンを訪れた小寺農林水産副大臣、(右)G7農相会合の出席閣僚が日本産米使用おにぎりを試食(ともにジェトロ撮影)

(左)ジャパンパビリオンを訪れた小寺農林水産副大臣、(右)G7農相会合の出席閣僚が日本産米使用おにぎりを試食(ともにジェトロ撮影)

今回、特にわさび製品や大豆加工製品、抹茶などの商材がバイヤーから注目された。依然続く抹茶ブームや植物性代替肉商品としての大豆加工品に対する需要から、健康志向の高まりがうかがわれた。こうした日本食人気を背景に、会期を通じて活発な商談が行われ、成約額(見込み含む)は、前回(SIAL Paris 2024)の約1.8倍程度(速報値ベース)になるとみられる。

次回の「SIAL Paris 2028」は2028年10月22~26日開催を予定している。

(船本大智)

(フランス、日本)

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