ネパール日本食市場を企業4社が視察、日本食受容の土壌を確認

ジェトロは10月9～11日、「日本産食品グローバル・ゲートウェイ事業」の一環として、ネパールの首都カトマンズで日本産食品の販路開拓に向けたミッション型商談事業を実施した。食品関連の日本企業・日系企業計4社が参加し、現地の輸入卸事業者、小売店、レストランなどへ訪問して、日本産食品の需要や流通状況について視察およびヒアリングを行い日本食受容の土壌を確認した。

現地では、日本食への関心の高さがうかがえた。日本食レストランについては「ネパール人が家族で利用することも増えてきている」との話が聞かれ、日本食料品店では日本の菓子や調味料も豊富に販売されていた。多くの日本食品はタイやマレーシアなど東南アジアを経由して輸入されている。チョコレート菓子が1箱550ネパール・ルピー（約570円、1ネパール・ルピー＝約1.04円）と高価格帯ながら、一定の需要があるという。

参加企業の商品では、ごまドレッシングや梅ジュース、梅ペーストなどが訪問先から好評を得た。中でも梅関連商品への反応が良く、現地の味覚との共通点を指摘する声もあった。ネパールでは「ラプシ」と呼ばれる酸味のある果実が広く親しまれており、日本の梅を使った商品の味わいも受け入れられやすい可能性がある。現地の食文化との親和性が、日本食の市場開拓につながることが示唆された。

一方、市場拡大に向けた課題も明らかになった。現地輸入卸事業者からは、「日本食のポテンシャルは高いが、十分なサプライヤーがいない」との指摘があった。ネパールは内陸国であるため、多くの輸入品をインド経由で搬入しており、物流コストや輸送期間に制約がある。日本産食品への関心を継続的な商流につなげられるには安定した供給体制の構築が求められる。

参加企業からは、「日本の商品がどのように流通し、消費者に受け入れられているのかを把握できた」といった声も聞かれ、ネパール市場における日本食の潜在性が確認された。日本との人的交流や食文化での親和性は追い風となる一方、今後の市場開拓には、内陸国特有の物流・供給面の課題への対応が重要となる。

（町田早弥香）