エネルギー供給状況、4割以上の機械関連企業に影響

ドイツ機械工業連盟（VDMA）は9月30日、エネルギー供給と部材のサプライチェーン逼迫に関する機械関連企業への影響について、緊急アンケート結果を公表した。この調査は9月20～22日に国内の機械関連企業641社に対して実施した。

まず、天然ガスの供給逼迫による影響について、回答企業（621社）のうち、44％が「大いに影響を受けている」または「影響を受けている」と回答した。また、向こう3カ月の見通しについて、回答企業（623社）のうち、61％が「状況が悪化する」、36％が「状況は変わらない」とした。電気の供給逼迫による影響についても傾向は同様で、回答企業（623社）のうち、49％が「大いに影響を受けている」または「影響を受けている」とした。向こう3カ月の見通しについて、回答企業（623社）の62％が「状況が悪化する」、36％が「状況は変わらない」としている。

エネルギー価格の高騰や供給不足への対応策としては、回答企業（641社）のうち、85％が「節約」、36％が「他のエネルギー源への転換」、32％が「エネルギー調達方法の変更」と回答した。特に天然ガスについては、電気や石油をエネルギー源とするバックアップシステムの導入や、エネルギー供給事業者やサプライヤーとの調整など具体的な方策を検討しているという。他方、「多くのエネルギー消費を伴う生産工程の停止または移管」とした企業は16％にとどまった。

固定価格でのエネルギー供給契約を締結しようとした場合、問題が生じたかという質問に対しては、天然ガスでは回答企業（364社）の65％、電気では回答企業（414社）の70％が「問題が生じた」と回答した。VDMAは、ある程度確かなエネルギー供給により、機械・設備関連企業の計画を保証するためには、エネルギー供給事業者と機械・設備関連企業が固定価格契約を再び締結できるよう、政府がエネルギー供給事業者をサポートすることが理想的としている。

特に「電子・電気部品」でサプライチェーンの逼迫続く

サプライチェーンの逼迫については、回答企業（634社）のうち、81％が「大いに逼迫」または「中程度の逼迫」と回答した。6月の前回アンケート（2022年7月6日記事参照）の87％からは減少したものの、逼迫した状況が続いている。部材としては、「鉄鋼・鉄鋼製品」が逼迫しているとした企業の割合は、前回の63％から44％に減少したのに対し、「電子・電気部品」は86％と前回（87％）同様の水準にある。VDMAによると、4分の3の企業が「電子・電気部品」の逼迫が緩和するのは早くて2023年下期とみているという。

（高塚一）