米ニューヨーク市で日本産食品展示商談会開催、水産品や和牛、日本酒、植物由来食品に高い関心

食料品の在米大手日系輸入卸販売会社であるニューヨーク共同貿易は9月17日、米国ニューヨーク市で日本産農林水産・食品関連の展示商談会「Taste Japan」を開催した。同社は、1993年から2019年まで同様の展示商談会「Japanese Food and Restaurant Expo」を開催してきたが、2020年と2021年はパンデミックの影響によりオンライン開催となった。2022年も当初は対面開催を見送る方針だったが、レストラン関係者からの強い要望により、3年ぶりに実現した。

本展示会では水産品や調味料などをはじめとする日本食材を扱う販売会社など約120社が出展し、ニューヨーク市内を中心に1,032人のレストラン関係者や代理店、小売業者らが訪れた。公務により同市訪問中の小池百合子東京都知事が来場し、「円安の今は食の輸出の絶好の機会。マーケティングのためには、機会を逃さず海外に出ていくことが重要」と述べた。主催者によると、出展者の約3割が日本からの出展だった。

会場では幅広い食材や食品が紹介される中で、特に水産品や和牛、日本酒を中心とするアルコール飲料、植物由来食品に高い関心が集まった。出展者は本展示商談会を、（1）新規取引先の発掘、（2）既存顧客のフォローアップ、（3）市場調査として有効活用できたと評価し、「（自社の商品に関する）現地の生の声を聞くことができて自信につながった」「想像以上の来場者数で、複数のオーダーをもらうなど、次につながる出会いが多かった」「米国における植物由来食品市場に可能性を感じた」など手応えを感じた様子だった。

ジェトロは本展示商談会に協力し、日本産食材を扱うレストランや小売店を「日本産食材サポーター店」として認定する制度や日本産農林水産物・食品の広報を目的としてブースを設置した。ジェトロブースには、日本食材全般について理解を深めたいレストラン関係者らが多く来訪。「ブリ（ハマチ）の新規取り扱いを考えている」「宮崎牛や神戸牛も良いが、新たなブランドを探している」「健康ニーズの高まりを受け日本の発酵食品に関心がある」「グルテンフリー商品や日本酒の新規商品が見つかった」「植物由来食品を試食したが、数年前に比べ格段の技術の進歩を感じた」などの声が聞かれた。

主催者によると、2023年も今回と同時期に同社主催の食品関連イベントが開催される予定。

（岩渕華奈）