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OECD、2021年世界成長率見通しを引き上げ、ワクチンや政策支援が寄与

(世界)

国際経済課

2021年03月10日

OECDは3月9日、「エコノミックアウトルック(経済見通し)中間報告」〔プレスリリース(英語外部サイトへ、新しいウィンドウで開きます日本語外部サイトへ、新しいウィンドウで開きます)〕を発表した。2021年の世界の経済成長率(実質GDP伸び率)を5.6%、2022年を4.0%とした(添付資料表参照)。前回(2020年12月)の見通しと比較すると、2021年を1.4ポイント、2022年を0.3ポイント上方に修正した(2020年12月2日記事参照)。

2020年後半の好調な経済活動、新型コロナウイルス感染症に対するワクチンの有効性確認の増加、米国をはじめ多くの国で実施された追加的な政策支援による需要刺激策を反映し、世界の経済成長率見通しを引き上げた。世界のGDPは、2021年半ばまでにパンデミック(世界的大流行)前の水準を超える見通し。しかし、パンデミックに対して支払うべき代償が当面残るリスクは引き続き高く、2022年末の水準はパンデミック前に予想した水準を下回る。

予測シナリオは、パンデミックの進展、ワクチン普及ペース、および2021年から2022年にかけての各国の段階的な経済活動再開による効果に左右されると指摘。予測が上振れる場合(注)について、世界中で効果的なワクチンの普及がより早く進み、接種が広がれば、封じ込め措置を緩和できるペースを速め、消費者と企業の景況感をより強く高めると言及した。予測よりも早く繰り延べ貯蓄が利用される場合、世界の経済成長率は2021年と2022年にそれぞれ約1.5ポイント、約1ポイント上昇し、7%と5%になるとの見通しを示した。

下振れについては、特に、新たなワクチンまたはワクチンの改良を必要とする新たな変異ウイルスが広がる場合、ワクチンの生産と普及の速度がウイルス感染に追いつかなくなる点を主要なリスクとして挙げた。このような状況では、2021年後半に新たな移動制限が生じる可能性があり、景況感は長期にわたって悪化し、支出が遅れる、と指摘した。下振れシナリオでは、世界の経済成長率は2021年と2022年にそれぞれ約1ポイント、1.25ポイント低下し、4.5%と2.75%になると試算した。

(注)上振れ、下振れ、それぞれのシナリオにおける経済成長率および基本シナリオとの差は、レポート本文の表記に沿った。

(朝倉啓介)

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