OECDの世界経済見通し、明るい兆しも不確実性な状況続く

OECDは12月1日、「エコノミックアウトルック（経済見通し）」〔プレスリリース（英語、日本語）〕を発表し、世界経済の成長率（実質GDP伸び率）を、2020年はマイナス4.2％、2021年はプラス4.2％と予測した。9月の発表と比較すると、2020年の見通しを0.3ポイント上方に、2021年の見通しを0.8ポイント下方にそれぞれ修正した（2020年9月17日記事参照）。

新型コロナウイルスのワクチンが2021年末に向けて広く普及される可能性が高まっているとしながらも、ワクチンの製造・普及には時間を要すると指摘。北半球の多くの経済圏で現在経験しているような、散発的でかなりの規模のウイルス感染爆発（アウトブレーク）が続き、国によって異なる封じ込め措置を継続する必要性に言及した。それでも、今回の見通しでは、2021年10～12月期の世界のGDPは、パンデミック前の2019年10～12月期を超える水準にまで回復するシナリオが描かれた。

OECDは今回の報告書で、「（新型コロナウイルスの）パンデミック発生以来初めて、明るい未来への希望がある」と言及。ワクチンと治療の進展は期待を高め、不確実性は後退したと説明した。しかし、上記の基本シナリオ（ベースライン予測）は、パンデミックの進展、ウイルスのまん延とその経済的影響を封じ込めるために取られる措置に関する判断、さらには消費者と企業の景況感を左右するワクチン普及を条件としている。今後2年間でさまざまな結果が生じるとして、2つのシナリオによる経済見通しを紹介した。

1つは、ワクチンが想定よりも早く普及するという上振れシナリオ。基本シナリオよりも景況感が強まり、支出が大幅に増加する可能性があると指摘。2021と2022年の世界のGDP伸び率は前年比プラス5％を上回ると見通す。もう1つは、ワクチンの製造・普及に問題が生じたり、新型コロナウイルスのアウトブレークを抑え込むために継続的な封じ込め措置が長期化したりする場合に、景況感が損なわれ、不確実性が高まるという下振れシナリオ。世界のGDP伸び率は基本シナリオから、2021年は約3ポイント、2022年は約1.5ポイント下押しされると試算した。

（朝倉啓介）