京都発オンラインハッカソンで世界のさまざまな社会課題を提示

ジャパン・ハッカソン実行委員会（注1）は2月5～7日、オンラインでのハッカソンイベント「ジャパン・ハッカソン」を開催した（注2）。2020年6月の開催に続き2回目（2020年7月13日記事参照）。今回は「SDGs × Deep Tech」をテーマとし、46カ国から232人が応募した。

応募のあった40のアイデアの中から12が選ばれ、3日間のハッカソンを経て最終日に11チームがピッチを行った結果、途上国の教育環境整備のための無線ネットワークサービスを提案したチームUbuntu Hubが優勝した。途上国で、学校に通えずインターネット環境も不十分なためオンラインでの教育も受けられない子供たちに、無線LANとブロックチェーンの技術を活用することで、低価格でオンライン教育が受けられる環境を提供するアイデアだ。Ubuntu Hubは、副賞として50万円を獲得し、事業化が可能か今後検討する。

2回目となったオンラインハッカソンでは、SDGsをテーマにした結果、さまざまな国から、現地で直面するさまざまな社会課題に根差したアイデアが発表された。COVID-19（新型コロナウイルス）などのワクチンを届けるためのインフラが未整備という課題に対し、太陽光で稼働する冷蔵庫の供給により、市民がワクチンを接種しやすい環境を提供するというインドネシア発のアイデアや、途上国で多発する火災に対して、火災初期の応急対応ができる遠隔操作可能なロボットを配備するパキスタン発のアイデアなど、世界が直面するさまざまな社会課題が提示される場ともなった。

ハッカソンでは、このほかに、Startup Capital Kyoto（注3）賞（企業サポートや日本行き往復航空券などの副賞）、マネーフォワード賞（賞金10万円）が設けられ、Startup Capital Kyoto賞を、人工知能（AI）技術を用いたMRI画像とCT画像の自動変換ソフトウエアを提案したMiraculousAIが受賞した。

ハッカソンの様子はフェイスブックページで見ることができる。

（注1）ジャパン・ハッカソン実行委員会は、京大起業部インターナショナル（京都大学経営管理大学院の学生やOBが主体となり運営する団体）、京都府、（一社）京都知恵産業創造の森、（公財）京都産業21、関連企業などで構成される。

（注2）ハッカソンとは、ハック（hack）とマラソン（marathon）を組み合わせた造語とされ、ソフトウエア開発の関係者などが、 短期間に集中的に開発作業を行うイベントを指す。

（注3）Startup Capital Kyotoは、京都府、京都市、ジェトロらからなる京都海外ビジネスセンターを窓口に、2020年4月に運用を開始した「スタートアップビザ」制度にかかる支援イニシアチブ。LinkedIn、Facebookにページを立ち上げ、英語で海外向けに京都のエコシステムの発信を行っている。

（牧野直史）