大手食品スーパーのメトロ・モルドバ、日本産食材の取り扱いに意欲的

モルドバの首都キシナウにある大手食品卸売り・業務用スーパーのメトロ・モルドバ（METRO Cash＆Carry Moldova）が日本の食品、特に日本産の販売に意欲を見せている。同社の担当者に10月3日、モルドバの日本食市場拡大の可能性と市場の動向を聞いた。

メトログループはドイツのデュッセルドルフに本社を置き、飲食業（ホテル・レストラン）、小売りなどの事業者に卸売りを行う大手スーパーだ。メトロ・モルドバは2004年設立、事業拡大のため、2006年にモルドバ・キシナウ市とバルツィ市に2店舗を設置した。2010年以降、法人向け専門の配達サービス、2019年に個人客用の宅配サービスのための電子商取引（eコマース）プラットフォームを開始した。

同社の担当者によると、モルドバにおける日本食の認知度はまだ低いが、日本食材の売り上げは近年伸びているという。キシナウ市には既に16店舗ほどの日本食レストランがあり、中華料理や韓国料理専門店よりも多い。また、アジア料理がメニューに含まれるレストランの数は約45店舗で増加傾向にある。モルドバでは近年、外食文化の普及、特に外国料理の人気度が徐々に高まっており、日本食普及の追い風となるだろうと担当者は強調した。

現在、メトロ・モルドバが取り扱う日本食材は、のりやわさび（ペースト状）、みそ汁、すし酢、コメ、ガリ、しょうゆ、麺類などがあり、数社の輸入業者が仕入れを取りまとめている。しかし、そのほとんどがEU産や中国産のため、市場ニーズが高まっている「日本産」食材の取り扱いに意欲的だ。日本からの直接輸入のハードルが高いため、まずは日本から輸入した日本の食品をEU域内へ卸す在EU日本商社からの購入を検討している。

同社は10月17日、ポーランドのワルシャワでジェトロが実施した「北欧／中・東欧日本産農水産物・食品輸出商談会2019」に参加した（2019年10月23日記事参照）。商談会は2部構成で、同社は第1部ではしょうゆ、のり、麺類などの製造業者や販売代理店と個別マッチングを行った。第2部では回遊型の商談会を行い、レストランや小売者との商談を実施した。

2017年の日本からモルドバへの輸入品は車両や航空機、船舶、関連輸送機と電気機械・電気機器（部品および付属品を含む）が多い。日本食品の輸入額はまだ限定的だが、今後の伸びしろのある市場と言えそうだ。

（ミンドル・ユニアナ）