知的財産ニュース 韓国の釣り人の特許出願増加が釣り用品の特許出願をけん引

歳月を釣る釣りという言葉はもう古い、特許技術で釣りをする！

最近、韓国国内では週52時間勤務制の施行に伴う余暇時間の増加、釣りのバラエティ番組の人気、新型コロナウイルスの世界的流行によって非対面活動を楽しもうとする心理のため、釣りの人気が高まっている。

韓国特許庁によると、釣り用品に関する特許出願は、2011～2017年は約300件未満にとどまっていたが、2018年に303件、2019年に332件、2020年には382件で徐々に特許出願が続いている。

2018年、2019年には、2017年から始まった釣りバラエティ番組の人気上昇が、また、2020年には、新型コロナウイルスによる非対面スポーツである釣りの人気上昇が出願増加の主な原因であると把握される。

技術分野別に韓国国内の出願動向を見ると（2011～2020年）、釣り糸・浮き・おもり・釣り針が1,235件で最も多く、釣りリール531件、付属品462件、竿立て410件、釣竿27件、ゲーム・玩具85件の順となった。

特に、釣りのおもりと連結金具に関する特許出願は、2018年に比べて2020年にはそれぞれ157.1％、116.7％ずつ増加し、これは最近釣りによる環境汚染を減らすために環境にやさしい素材、絡み防止、位置追跡技術などが融合された出願が増加したためであると分析される。

一方、浮きに関する特許出願は、2018年に比べて2020年に46.0％減少し、一ヵ所に長時間座り続けて釣りをする浮き釣りの代わりに、活動性の高いルアー釣りが人気を得ているからであると分析される。

自動合わせ・シェイキング、遠隔制御、スマートフォンと連動してアタリを感知する釣り装置など、自動・インテリジェント型の釣り用品も102件出願され、忙しい現代人が短い時間で簡単に釣りを楽しみたいというニーズが反映されたものと思われる。

出願人別に見ると、韓国人67.8％、外国企業16.9％、韓国企業13.0％、大学・研究機関1.8％、外国人0.5％の順となった。

特許庁全体の特許出願の中で韓国人が占める割合が平均19.8％であり（2017～2020年）、釣り用品分野における韓国人のシェアは非常に高い割合を占めていることが分かった。

特に、韓国人の釣り用品の特許出願は、2017年115件から2020年282件で81.9％増加し、韓国人が釣り用品特許出願の上昇率を率いていると解釈される。

特許庁の食品生物資源審査課の審査官は、「韓国製品の競争力向上とシェア拡大に向けた努力が必要である」とし、「関連分野における知的財産の技術移転や事業化の促進を通じて、韓国釣り用品産業の競争力が強化されることを希望している」と述べた。