世界最大の医療機器展「MEDICA 2022」 ジャパン・パビリオン出展企業22社を採択 ―注目スタートアップ等、日本企業の海外市場への挑戦を後押し、輸出拡大を目指す―

2022年07月12日

ジェトロは、ドイツ・デュッセルドルフで開催される世界最大の医療機器見本市「MEDICA 2022」にジャパン・パビリオンを設置します。
今年はジャパン・パビリオンとして前年比3.7倍の22社を採択、MEDICAに出展します。
ジェトロでは、医療機器分野における日本企業が有する高い技術や新たな技術・アイデアを世界中に知ってもらう機会を積極的に設け、今後も各国の見本市への出展支援を行い、海外へ挑戦する企業のビジネス展開の推進に貢献してまいります。

2021年は2年ぶりのリアル開催となったMEDICAですが、全出展者は3,033社、うち日本企業は33社が出展（ジャパン・パビリオンとしては6社）し、全体として2019年の６割程度にとどまりました。
一方、本年のジャパン・パビリオンでは、昨年の6社から約3.7 倍の22社に出展枠を大幅に拡大したところ、定数を超える応募がありました。
医療機器の輸出金額はコロナ前までは毎年堅調な増加傾向にありました。2020年の薬事工業生産動態統計（厚生労働省医政局）によると2019年の増加率は前年比45.5％増であったところ、2020年は前年比２％増と鈍化しています。しかし、今回のジャパン・パビリオンの出展状況からも日本企業の海外展開意欲が戻りつつあることがうかがえます。

今年度のジャパン・パビリオンの特徴として、ユニークな技術を持つスタートアップ企業の出展が増えたことがあげられます。その例として以下の3社をご紹介します。

1．ボールウェーブ株式会社

J-Startup*1にも選出されている東北大学発の注目のベンチャー企業。病気の早期発見に役立つガスクロマトグラフ（現在臨床用として開発中）や、エアロゾル中のウイルスを直接検出するセンサの出品を予定しています。ガスクロマトグラフは世界初の手の平サイズの超小型であり、その高い分析性能とポータブル性を活かして診断用として展開を見込んでいます。

2．アットドウス株式会社

内閣府・経済産業省・ジェトロによる「スタートアップシティ・アクセラレーションプログラム」*2参加企業。局所に超微量の投薬が実現可能な電動シリンジの技術を持っています。眼球網膜内に投与する際に針先のずれや過剰な投与を防ぐことができ、患者へのリスク軽減、および医師への負担軽減が期待できます。

3．株式会社マイクロン

脳画像解析プログラムを持つ企業。MRIやCTで取得した画像から脳組織の拡散や灌流の変化量などを計測・解析し、脳画像マップを作成するソフトウェアを出品予定です。診療に役立つ情報を定量的・視覚的に表示することで医師をサポートします。
今年は他にも、イメージング技術を持つ企業として株式会社レキシーや株式会社グレースイメージングが出展予定であり、トレンドの分野の1つとなっています。

＊1J-Startup：
世界と戦えるスタートアップ企業を作り出すことを目的に2018年に経済産業省・NEDO・ジェトロにより運営されている企業支援プロジェクト。トップベンチャーキャピタリスト、大企業のイノベーション担当、アクセラレーターなど企業成⻑のプロフェッショナルからの推薦を受けた企業のみが選出されます。（ウェブサイト）

＊2スタートアップシティ・アクセラレーションプログラム：
内閣府・経済産業省・ジェトロが国内スタートアップ・エコシステムの発展推進を目的に、スタートアップ・エコシステム拠点都市および推進拠点都市のスタートアップ企業の海外展開を支援するプログラムです。世界トップレベルのアクセラレーターのノウハウを地域に還元し、日本のスタートアップ・エコシステムの発展を推進します。（ウェブサイト）

毎年ドイツで行われている世界最大の医療機器見本市。MEDICAでは医療機器の完成品を対象分野としている。また、同時に開催されるCOMPAMEDでは医療機器関連部品等を対象分野としている。

企業にとりMEDICA出展の意義として以下の3点があげられる。

昨年のMEDICA 2021(1.1MB)は3,033社（デジタル展のみも含む。日本からは33社）が出展し、150カ国から4.6万人を超える人が来場した。もっとも、コロナ禍前の最後のリアル開催となったMEDICA 2019では約170カ国から12.1万人が来場、出展企業も5,500社を超えていた水準と比較すると回復途上にある状況がうかがえた (MEDICA 2019では日本企業112社、うちジャパン・パビリオンでは25社が参加)。今年は世界各国で行動規制が緩和されつつあり、更なる来場者数の回復が期待される。

MEDICAにはジャパン・パビリオンへの出展に加え、単独出展や自治体の取りまとめ出展によって参加する日本企業もある。2021年度は27社がジャパン・パビリオン以外で出展している。