東南アジア最大級の食品見本市「THAIFEX2026-Anuga Asia」が開催、来場者数は過去最高

東南アジア最大級の総合食品見本市「THAIFEX-Anuga Asia 2026」が5月26～30日、タイのバンコク近郊で開催された。主催者発表およびタイ商務省の発表によると、56カ国・地域から3,590社・団体が出展し、前年の実績（57カ国・地域、3,231社・団体）を上回った。来場者数も、過去最高の15万8,243人に達した。一般客を除くバイヤーなどの来場者数は9万4,685人で、前年の8万8,349人から増加した。会期中の成約額は約1,365億バーツ（約6,825億円、1バーツ＝約4.9円）だった。

ジャパンパビリオン内では海外バイヤーからの積極的な引き合いが多数、アヌティン首相来訪

ジャパンパビリオンでは、日本から前年（37社・7団体）を上回る41社・7団体が参加し、牛肉、水産物、茶、酒類、飲料、菓子、調味料、加工食品、米、ユズ関連製品、健康志向食品などを出品した。

参加した企業からは次のような声が寄せられた。

タイへの調味料の輸出拡大を図るダイショー（福岡県）は「タイだけでなく、EUや米国など他国のバイヤーが多い点が、この商談会の特長だと感じた。例えば、ドイツでスーパーマーケットを経営する企業と商談し、自社商品の陳列について話し合うことができるなど、有意義な機会となった」と語り、東南アジアのハブであるタイで行われる展示会出展で確かな手応えを感じていた。

今回の出展にあたって水産物や水産代替品の展示を行っていたあづまフーズ（本社：三重県）は「既にタイに商流はあるものの、現地での自社商品に対する反応を直接感じられるほか、新商品の紹介の場としても貴重な機会となっている。ジャパンパビリオンは集客力が高い」とコメントがあり、ジャパンパビリオンでの出展により効率的に新商品を紹介できたとのことだ。

ジャパンパビリオン内には、ジェトロと在タイ日本大使館が連携して輸出支援プラットフォームの相談窓口を設置し、出品者や日系企業などから、日本からタイへの輸出実態、タイでの日本食普及状況、青果物などの輸入規制などに関する多くの相談に対応をした。

また、アヌティン・チャーンウィーラクーン首相が5月27日の開会式に登壇したほか、全ブースを周遊し、ジャパンパビリオンにも訪れた。

今回のジャパンパビリオンでは、5日目の「COMMERCIAL DAY」にて、一般消費者を対象に、日本産食品の需要についてアンケートを行った。結果、「最も興味のある日本食品は何か」という質問に関して、回答した1,245人のうち「お茶」との回答が最も多く262票、続いて「水産物」が246票、「牛肉」が227票となった。ジャパンパビリオンにおいても、上記品目は多くの注目を集めていた。次回の「THAIFEX-Anuga Asia 2027」は、2027年5月25～29日に開催される予定だ。

（阿知波元樹、花田浩太郎、小池裕之）