ディスカウントスーパー大手のドイツ系アルディ、自社ブランド商品から44種類の食品添加物の排除を発表

ドイツ系大手ディスカウントスーパーマーケットチェーンのアルディ（米国本社：イリノイ州）は4月22日、プライベートブランドの食品、ビタミン、サプリメント商品から特定の人工保存料、合成着色料、香料、甘味料を含む44種類の食品添加物（注1）を排除する方針を発表した。同社は10年以上前にも13種類の食品添加物 を排除しており、今回の決定に関して「自社ブランド製品群全体の基準をさらに強化し、2027年12月までに合計57種類の食品添加物 を製品から排除する予定。これら全ての商品は、自社の厳格な調達、検査、および成分基準を満たさなければならない」としている。

米国では第2次トランプ政権以降、連邦政府の「米国を再び健康に（Make America Healthy Again （MAHA）」運動に連動するかたちで、州レベルでの食品添加物への規制強化の動きもみられる（2026年2月25日記事参照）。業界では今回の同社の決定は、食品・飲料用の添加物に対する行政からの監視が強化されている状況を受けてのことだとみられている。

なお、2025年の全米の食品小売業者（注2）の中での同社の売り上げ規模は全米5位。店舗数も急激に拡大しており、2025年時点で全米2,600店舗以上と、食品小売最大手のクローガー（約2,700店舗、ただし傘下の名称の異なる店舗含む）にせまる。同社は、商品数や店舗の規模を抑え、販促費用のかからない自社ブランド商品比率を高くすることによって低コスト化を実現しており、現在最も成長しているスーパーマーケットチェーンといわれる。

（注1）同社が排除する44種類の食品添加物 成分は同社のプレスリリースから閲覧可能。なお、これはテキサス州が警告ラベル表示義務の対象とした44種類の食品添加物とは異なる（同社はこの44種類の成分に含まれる多くの合成着色料について、すでに不使用としているため）。

（注2）北米産業分類システム（NAICS）の分類による「スーパーマーケットおよびその他の食料品小売業者（コンビニエンスストアを除く）」での順位で、ウォルマート、アマゾン、コストコ、ターゲットなどの食料品専門ではない総合小売業者は除外。

（星野香織）