米食肉カンファレンス開催、高品質な日本産和牛を求める声も

米国メリーランド州オクソンヒルで3月2～4日、「アニュアル・ミート・カンファレンス（The Annual Meat Conference）」が開催された。食肉協会と食品産業協会（FMI）が共催し、同業界を取り巻く各種テーマで10以上のセミナーのほか、ブース展示、ネットワーキングイベントが行われた。

セミナーの1つ、「The Power of Meat 2026」では、米国における食肉消費動向について説明があった。2025年の食肉の売上高は金額ベースで前年比6.8％増と生鮮食品の中でも高い伸びを示したこと、この伸びは肉を購入する世帯数の増加、買い物頻度の向上、1回当たりの購入額増加によって牽引されたことなどが紹介された。売上高の伸びのうち、70％を牛肉が占める。また、消費者が価値と効率性を求める中、食肉関連支出は伝統的なスーパーマーケットから、量販店、会員制倉庫型店舗、オンライン販売チャンネルへ移行を続けているという。

150以上の食肉関係企業・団体によるブース展示・商談では、JBSフーズ（本社：コロラド州）、タイソンフーズ（本社：アーカンソー州）、ナショナルビーフ（本社：ミズーリ州）といった米国食肉大手をはじめとする食肉関係事業者が出展した。

ジェトロの農林水産物・食品輸出プラットフォーム（注）は、日系輸入事業者2社と連携して和牛ブースを設けた。2025年に続き（2025年4月4日記事参照）、来場者の食肉小売事業者、卸業者などに対して、さまざまな部位の展示、試食提供などによる和牛のPR、商談を行った。

来場した食肉卸業者からは、「米国産和牛（Wagyu）を取り扱っているが、さらに高品質な日本産和牛の新規取り扱いに向け、その違いを知りたい」「新たな部位〔肩バラ（Brisket）をはじめとした非ロイン系の部位〕に関心があり、その調理法やメニューを知りたい」といった声が聞かれた。

会場唯一の日本産和牛のブースには、特に多くの来場者が訪れ、日系輸入事業者と多数の商談が行われた。2025年の日本の米国向け牛肉輸出額は前年比14.5％増の154億円と過去最高を更新しており、バイヤーの反応からも日本産和牛への関心の高さがうかがわれた。

次回のアニュアル・ミート・カンファレンスは、2027年3月1～3日にテキサス州グレープバインで行われる予定だ。

（注）ジェトロ海外事務所と在外公館などが主な構成員となり、日本産農林水産物・食品の輸出事業者や現地に進出している国内の食品関連事業者などを支援する枠組み。

（川池将人）