オープンAI「スターゲート」計画、世界のDRAM需給に波及

生成人工知能（AI）向けデータセンター投資の拡大に伴い、パソコン（PC）、ゲーム機、スマートフォン向けに使用されるDRAMおよびNAND型フラッシュメモリの供給不足が深刻化している。台湾の市場調査会社トレンドフォースによると、主要DRAMメーカーの在庫水準は2024年末の13～17週間から、2025年10月には2～4週間へと大きく減少した。英語圏（特に米国）のオンラインテクノロジー専門メディア「トムズハードウエア」によれば、主要DRAMの16ギガビットDDR5（注1）の平均スポット価格は9月20日時点では「DRAMeXchange（注2）」で6.84ドルだったが、11月19日には24.83ドルに上昇し、さらに12月1日には27.2ドルと高騰が続いている（「トムズハードウエア」12月1日）。

複数のメディアによれば、背景には、AI向け高帯域メモリ（HBM、注3）の需要の急増があるという。韓国の半導体メーカーのSKハイニックスは2026年分のHBMがすでに完売したと述べ、同じく韓国のサムスン電子もサーバー向けDRAM契約価格を9月比で最大60％引き上げた。米国のマイクロン（本社：アイダホ州ボイジー）は2026年のHBMの大半をAI企業向けに割り当てる方針を示し、DDR4（注4）やLPDDR4（注5）の出荷終了を顧客に通知した。

さらに、供給逼迫を強める要因として、オープンAIの大規模AIデータセンター「スターゲート」プロジェクト（注6）が挙げられている。ロイターによれば、オープンAIはサムスン電子およびSKハイニックスと月90万枚規模のDRAMウエハー供給について協議しており、SKグループは「これは世界のHBM生産量の約2倍に相当する」と述べたという（「ロイター」10月1日）。また、グーグル、マイクロソフト、アマゾン、メタがマイクロンに対し、事実上の上限なしのメモリ発注を打診したという。

米国格付け会社のS＆Pグローバル・レーティングは、メモリの供給逼迫は2026年まで続く可能性が高く、正常化は2027～2028年ごろと予測している。また、メモリメーカー〔サムスン電子、SKハイニックス、マイクロン、キオクシア（日本）など〕にとっては、収益増加につながるとの見方を示す。米国のテクノロジー専門メディア「ザ・ヴァージ」によれば、世界のDRAM市場はサムスン電子、SKハイニックス、マイクロンの3社で93％を占有しており、アナリストは、AI向け市場へ生産リソースが振り向けられることで、PCや一般消費者向けDRAMの供給が逼迫していると指摘する。メモリ価格の高騰はPCやスマートフォン、自動車など幅広い産業に波及し、サプライチェーン全体のコスト構造に影響を与える可能性が高い（「ザ・ヴァージ」12月9日）。

（注1）DDR5は、パソコン（PC）やサーバー向けメインメモリの最新規格で、消費者向けから企業向けまで幅広い用途で採用されている。

（注2）トレンドフォースが運営する半導体メモリの価格情報プラットフォーム。

（注3）複数のDRAMチップを垂直に積層し、超高速なデータ転送を可能にする3D積層構造を持つ高帯域メモリ。AI学習、データセンター向けに広く採用されている。

（注4）DDR5の前世代にあたるDRAM規格で、PCから企業向けサーバーまで幅広い用途で採用されてきた。

（注5）LPDDR4は低消費電力型DRAMで、主にスマートフォン、タブレット、ノートPCなどのモバイル機器に採用されてきた。

（注6）オープンAIが進める大規模AIデータセンター構築計画。AI学習に必要な膨大なメモリを確保するため、サムスン電子やSKハイニックスとDRAMウエハーの大量供給契約を交渉している。米国以外にも、韓国、日本、オーストラリア、欧州、アラブ首長国連邦（UAE）（2025年5月30日記事参照）でも展開を計画中。

（松井美樹）