ジェトロ、ワルシャワで中・東欧向け日本産食品の商談会実施

ジェトロは9月17日、ポーランド・ワルシャワ市内のレストランで、日本産食品を対象とした対面式商談会と試食提供型商談会を開催した。また、ジェトロ日本産食品グローバル・ゲートウェイ事業と連携したオンライン商談会も同時開催した。

中・東欧地域約20カ国は、1億2,000万人を超える人口を有する。ポーランドでの日本食レストラン数は870店舗に達する（注）など、日本食市場が拡大しており、有望な新規販路開拓先となっている。イベントは2025年3月に続いて3回目の開催となった（2025年3月25日記事参照）。

午前の商談会には、日本や欧州圏内からの15社のサプライヤーと、中・東欧地域、バルト諸国を中心とする9カ国（ウクライナ、エストニア、オーストリア、チェコ、ハンガリー、ブルガリア、ポーランド、ルーマニア、オランダ）の輸入業者など23社のバイヤーが現地参加し、対面・オンライン合わせて合計約100件の商談を行った。

午後の試食提供型商談会には、レストラン関係者や小売業者なども加わり、約80人が参加。冒頭、石賀康之ジェトロ・ワルシャワ事務所長、河野章・駐ポーランド日本大使が開会のあいさつを行い、続いてサプライヤーが自社商品の魅力を紹介した。会場では、輸入業者とレストラン関係者が一緒にブースを回り、その場で商談を行う姿も見られた。

商談会に参加したサプライヤーからは、「中・東欧地域への販路は未開拓だったが、今後の可能性がとても期待できる」「現地での情報や自社製品に対する評価を得ることができたのは非常に有益だった」などのコメントが寄せられた。

バイヤーからは、「一度に多くの日本のサプライヤーと直接商談できるのがとても魅力的」「（前回と比べて）出展企業数・出展品目が多く、非常に有意義だった。日本企業と出会える機会に今後も期待する」などのコメントがあった。

サプライヤーとして参加したオタフクソースは翌18日、ワルシャワ市内の和食レストランと連携し、お好み焼きのワークショップを実施。参加者からは「ポーランドにある和食は、ほとんどが寿司（すし）やラーメンだ。もっとバラエティが広がるとうれしい」などの声が上がった。

（注）「海外における日本食レストラン数の調査結果（令和5年）」（農林水産省）による。

（金杉知紀）