米デザイン製品見本市「SHOPPE OBJECT」にジャパンブース設置、日本企業13社の製品展示

米国ニューヨーク市で8月3～5日、ハイエンドのデザイン製品や雑貨、インテリア、アパレル関連の国際見本市「ショップオブジェクト（SHOPPE OBJECT）」が開催された。この見本市は夏と冬の年2回の開催で、今回は850を超えるブランドが米国内外から参加した。ジェトロが設置したジャパンブースのほか、モロッコやチリ、インドネシア、ウクライナ、南アフリカ共和国、ガーナなどの国ごとの出展がみられた。主催者の発表によると、米国47州と33カ国からバイヤーが参加するなど、来場者数は前年夏開催の展示会比で25％増加し、特に米国中西部のバイヤーが37％増加した。

ジェトロは「米国マーケットエントリー支援プログラム ―デザイン・日用品―」に参加する日本企業13社のサンプルを展示するブース「JAPAN SELECTS」を設けた。同プログラムは、日用品・デザイン分野で世界最大級のBtoBオンラインプラットフォーム「Faire.com」への出展と米国展示会への参加を通じ、オンラインとリアルの両面で米国市場にアプローチするものだ。会期中、Faire.comを利用しているバイヤーから同プラットフォームを通じてオーダーを取得した。Faire.comに掲載している製品を実際に見たいとブースを訪れたバイヤーもみられた。

支援プログラム参加者からは、「実際に商品を手に取ってもらうことで良さを分かってもらえたのではないか。今後のフォローアップでオーダーにつなげていきたい」「2月の冬展に比べ、来場者数がすごく増えたとの印象はないが、今回の夏展のほうが買い付けの意欲が高く、購入単価が高い印象だ」といったコメントがあった。また、トランプ米政権の関税の影響について、日本製品を扱う企業から、展示会期中は価格を据え置きする予定だが、9月以降は価格を引き上げる予定という声も聞かれた。

次回のニューヨークのSHOPPE OBJECTは2026年2月1～3日に行われる。

（堀田基、圡方眞佑子）