インドネシア国際モーターショー（IIMS）開催、新型EVの発表相次ぐ

自動車展示販売会「インドネシア国際モーターショー（IIMS）2025」が2月13日から25日までジャカルタで開催され、四輪車31ブランドと二輪車25ブランドが最新車種や新技術を発表した。日系メーカーでは、ホンダがインドネシア初となる小型電気自動車（EV）「e:N1」を発売したほか、トヨタ自動車が「カムリHV」と「カローラクロスHV」のハイブリッド車（HV）2車種を発売、スズキが小型EVコンセプトモデル「eWX」を発表した。

バッテリー式電気自動車（BEV）では、中国メーカーによる新車種の発売が相次ぎ、存在感を示した。EV大手メーカーの比亜迪（BYD）がスポーツ用多目的車（SUV）「シーライオン7」を発売したほか、上汽通用五菱汽車（SGMW）が小型EV「Air EV」の新モデルの発売を開始した。また、BYDの高級EVブランド「Denza」も初出展し、多目的車（MPV）「D9」を発売するとともに、3基の独立モーターによる全方向移動が可能なSUV「Z9GT」を公開して先進技術をアピールした（「CNNインドネシア」2月14日）。奇瑞汽車傘下の新ブランド「Jetour」はEVモデルのSUV「X50e」を初発表し、インドネシア市場への本格参入を表明した（「コンパス」2月19日）。同じく奇瑞汽車傘下のブランド「Jaecoo」も、小型SUV「J5」のEVモデルを世界初公開した（「コンパス」2月20日）。

ベトナムのビンファストも、小型EV「VF3」を展示した。同社は、初めての購入者向けに約785万ルピア（約7万4,575円、1ルピア＝約0.0095円）のキャッシュバックや自社充電ステーションでの無料充電サービスの提供などを打ち出した（「ブリタ・サトゥ」2月22日）。

中国を中心とした新規自動車メーカーがインドネシアへ進出を強める背景には、EV産業育成と普及拡大に向けたインドネシア政府の支援策がある。政府は、インドネシア国内でEVを製造する企業または将来的な製造を約束している企業に対し、各車種の国産化率に応じて、付加価値税（VAT）の減免、奢侈（しゃし）税の免除、EV完成車や部品の輸入関税免除などの優遇策を提供している（2025年2月26日記事参照）。

（八木沼洋文）