ウインタースポーツブーム到来、ジェトロが北京ISPOに出展

ジェトロは1月12～14日、北京市内の中国国家会議センターで開催された「ISPO Beijing2024」に、ジャパンブースを初めて設置した。（2024年1月29日記事参照）。ジャパンブースには、主にSINANO、松岡手袋、ノアム、SWANSなど、日本のウインタースポーツメーカーおよびブランドが出展した。

また、スワロースキー、小賀坂スキー製作所など、日本のスキー・スノーボードメーカーも単独出展した。スワロースキーの丸山哲人取締役は中国のスキー・スノーボードの市場について、「2022年の北京冬季オリンピック・パラリンピック前は中国のスキー・スノーボードのニーズはレンタルがほとんどだったが、今は購買が増えている」と語った。

中国国務院は2019年、「2022年北京冬季オリンピックを機にウインタースポーツを積極的に発展させることに関する意見」を発表し、ウインタースポーツ産業の発展に向けたさまざまな取り組みと2022年北京冬季オリンピック・パラリンピック開催の成功に向けた準備を進めるとした。

また、2023年7月に発表の「2023年中国スキー・スノーボード産業白書」（以下、白書）によると、新型コロナウイルス感染拡大前の2019年は、中国のスキー・スノーボード場の数は770カ所に達していた。その後、新型コロナ禍の2020年以降は減少に転じたが、2023年には697カ所となり、2022年の692カ所よりわずかながら増加に転じた。

また、白書によると、中国では屋内スキー・スノーボード場の数も増加しており、屋外スキー・スノーボード場を上回る増加率となっている｡2014年には全国で屋内スキー・スノボー場は5カ所のみだったが、2023年には50カ所となった。

同白書を編纂した伍斌氏は、2022年は北京冬季オリンピック・パラリンピック後初のシーズンとして、スキー・スノーボード産業の発展を期待していたが、新型コロナウイルスの感染拡大により想定よりも伸びず、スキー・スノーボード産業にとっては苦難の年となった。しかし、2023年はそれを乗り越えることができた。新型コロナウイルス感染拡大による影響はようやく落ち着きを見せ、北京冬季オリンピック・パラリンピック後に期待していた中国国内のスキー・スノーボードブームが今後やってくるだろうと語った。

（鄭英姫）