米エネルギー情報局、2023年の新規発電容量見通しに関する解説公表、太陽光発電が54％に

米国エネルギー情報局（EIA）は2月6日、2023年の新規発電容量の見通しに関する解説を公表した。EIAによると、米国では2023年に新規で54.5ギガワット（GW）の発電容量が追加され、このうち太陽光発電が54％、蓄電が17％を占めるもようだ。

太陽光発電による新規発電容量は最大29.1GWで、過去最多だった2021年の新規発電容量（13.4GW）を2倍以上上回る見通し。州別に見ると、テキサス州（7.7GW）とカリフォルニア州（4.2GW）の2州が全体の41％を占めるという。また、蓄電による新規発電容量は9.4GWで、既存の発電容量（8.8GW）よりも多くなるとみられる。州別に見ると、カリフォルニア州とテキサス州が71％を占める。

天然ガスによる新規発電容量は7.5GWで、このうち83％は環境負荷の低いコンバインドサイクル発電（注）によるものという。州別に見ると、オハイオ州（1.8GW）とイリノイ州（1.2GW）が41％を占める。同様に、風力発電による新規発電容量が6.0GWで、テキサス州（2.0GW）が全体の3分の1を占めることになる。原子力発電（2.2GW）については、米国内で30年以上ぶりに新設されるジョージア州の原子力発電所が2023年に稼働開始予定となっている。

（注）ガスタービンと蒸気タービンを組み合わせた二重の発電方式で、二酸化炭素（CO2）の排出量が少なくなる。

（沖本憲司）