ジェトロがメゾン・エ・オブジェ向けにセミナー、希望小売価格の提示が商談のカギ

ジェトロは11月29日、インテリア・デザイン関連展示会の最高峰といわれる「メゾン・エ・オブジェ・パリ2023年1月展（M＆O）」（2023年1月19～23日）のジャパンブースに出展参加する日本企業向けに、出展効果を高めるための基本的準備事項に関する事前セミナーを開催した。以下に同セミナーの概要を紹介する。

距離感与えないサービスと環境への配慮重要

セミナー講師のジェトロ・パリ事務所の青木千映コーディネーターは、欧州市場のビジネスの方向性と販売戦略を策定する上で、まず緻密な市場調査を行っておくことが重要と強調した。消費者やバイヤーの立場からは「迅速なアフターサービスや、追加注文が可能な最低額を提示するなど、きめ細かい対応が重要」と述べた。また、市場調査で押さえておくべき2022年のトレンドとして、日本とスカンジナビアのインテリア様式のハイブリッドの「JAPANDI」（ジャパンディ）やSDGs（持続可能な開発目標）を挙げ、パッケージを自然素材にするなど、ものづくりの思いだけでなく、環境への配慮をしっかり打ち出すことが有効と指摘した。

適正な希望小売価格設定が商談のカギ

青木コーディネーターは、市場調査に続き、欧州のインテリア・デザイン分野の2大展示会のM＆Oと、ドイツで2023年2月3～7日に主に業務用消費財を扱う「アンビエンテ」を紹介し、これらの開催期間が近接していることから、M＆Oでバイヤーの照会に迅速に対応することが求められるとコメントした。加えて、工場出荷額に送料や諸税、マージン、付加価値税（VAT）をのせた希望小売価格（MSRP）を正確に算出しておくことが重要と言及した。新型コロナウイルスの「アフターコロナ」のバイヤーの傾向として、「デジタル情報を求め、オンライン注文が多いことから、MSRPはほぼ必ず聞かれるので、準備しておくとよい」という。M＆Oで自社製品の販促を図るために、M＆O公式サイトのデジタルサイトやプレス向けサイトなどを多言語化して積極的に活用することや、商談では店頭販売時の販促POPや陳列時の什器なども併せて提案することも有効と述べた。

（桑原繁）