WHO、アフリカの糖尿病急増に警鐘

世界保健機関（WHO）は11月14日、アフリカ地域では糖尿病患者のわずか46％しか（世界平均は55％）、自身が糖尿病であることを認識しておらず、世界で最も深刻な状況にあると警鐘を鳴らし、検査体制の強化を促した。WHOによると、アフリカ地域では検査施設・設備や人材の不足、検査施設へのアクセスの悪さ、糖尿病に係る認識不足などにより、糖尿病検査が十分に行われていないという。WHOは、アフリカ地域の糖尿病患者数が現在の2,400万人から、2045年までに2.3倍の5,500万人になると予測している。

アフリカでは経済成長と所得増に伴う生活習慣の変化を背景に、糖尿病をはじめとする生活習慣病の患者が増加しており、医療の需要や市場が拡大している。ジェトロは例年、アフリカへの医療機器・同関連製品の輸出を目指す日本企業を対象にアフリカ医療機器分野のオンライン商談会（注）を実施している。こうした商談会でも、アフリカのバイヤーから日本の検査機器を買いたいとの声が多く聞かれている。

（注）詳細はウェブ参照。2022年度は12月1日～9日に開催予定。日本企業の参加申し込みは締め切り済み。

（佐藤丈治）