買い物でスマートフォン利用やインフルエンサーなどの影響が顕著、米シンクタンク調査

米国では、買い物をする際に、スマートフォンを利用する人が特に10～40代に多く、インフルエンサーなどが発信する情報に影響を受けていることがシンクタンク調査からわかった。

ピュー・リサーチ・センターは11月21日、買い物でのスマートフォン利用やインフルエンサーの影響などに関する調査結果（注）を発表した。それによると、買い物をする際にスマートフォンを利用する人が全体の約4分の3（76％）を占めた。年代別では、30～49歳が92％と最も高く、18～29歳（87％）、50～64歳（69％）が続いた。他方、65歳以上は48％と半数近くにとどまった。また、パソコン（デスクトップあるいはラップトップ）を使って買い物をする人は69％、タブレット端末を利用する人は28％だった。

スマートフォンで毎週買い物をするという人は全体の3分の1近く（32％）を占めた。年代別では、30～49歳で半数弱（49％）に上り、18～29歳は38％、50～64歳は22％だった。ただし、オンラインよりも実店舗での買い物を好む人が、57％と過半を占めている。

また、ソーシャルメディア上でインフルエンサーやコンテンツクリエイターが発信する情報に触発され、買い物をしたことがある人は全体の30％だった。若年層ほど影響を受けやすく、年代別では18～29歳が41％、30～49歳が33％、50～64歳が24％、65歳以上が20％となった。性別をみると、女性（36％）の方が男性（21％）よりも影響を受けている。

ソーシャルメディアを利用し、買い物をする際にインフルエンサーやコンテンツクリエーターが発信する情報の影響を受けるとする人は39％（大いに影響を受ける3％、少々影響を受ける36％）だった。年代別では、18～29歳が54％と過半を占めた。30～49歳は42％、50～64歳は30％、65歳以上は27％となっている。性別では女性（44％）の方が男性（31％）よりも影響を受けやすく、人種別では白人（33％）に比べ、ヒスパニック（48％）および黒人（43％）の方が影響を受けやすいという結果となった。

（注）実施時期は2022年7月5～17日。対象者は全米の成人6,034人。

（松岡智恵子）