新型コロナ対策としてワクチン接種、マスク着用などが高い評価、米シンクタンク調査

米国シンクタンク、ピュー・リサーチ・センターは7月7日、米国の新型コロナウイルス対策に対する国民の評価などに関する調査結果（注1）を発表した。

それによれば、米国で新型コロナウイルスの感染拡大を防止するための対策として最も評価が高かったのが「ワクチン接種」で、55％（極めて有効33％、大変有効22％）が評価した。その他の対策では、「屋内でのマスク着用」が49％（極めて有効24％、大変有効25％）、「人との接触制限」が48％（極めて有効21％、大変有効27％）、「クイック検査の普及」が44％（極めて有効17％、大変有効27％）の順で評価が高かった。

新型コロナウイルスを「大きな脅威」とみる割合は、2020年7月調査時に最大の67％を記録して以降、低下を続けており、今回は41％だった。しかし、「小さな脅威」としてとらえる割合は45％と依然と高く、大多数（86％）は依然として脅威とみていることがうかがえる。

新型コロナウイルス感染拡大への対応ぶりとして、素晴らしい、あるいは良い働きをしたかという問いに対しては、「地元の病院・医療センター」が最も評価が高く80％となった。「米国疾病予防管理センター（CDC）などの公的医療機関の職員」が52％、「地元選出議員」が54％、「自州選出議員」が51％と半数を超えたが、「ジョー・バイデン大統領」は43％にとどまった。

ワクチンの完全接種（注2）を行った割合は73％と大多数で、追加接種を行ったのは49％となった。年齢層が高くなるほど接種した割合が高く、65歳以上で86％（追加接種を行った：68％）、50～64歳で73％（50％）、30～49歳で69％（42％）、18～29歳で65％（37％）だった。

新型コロナウイルスに感染することで入院を余儀なくされることについては、「非常に懸念する」が2020年4月時点の24％から今回は13％に低下した。「ある程度懸念する」が同じく31％から21％に低下しており、重症化することへの懸念が発生直後から低下してきたことが示された。

また、モンマス大学が6月に実施した世論調査（注3）では、「身近なことで、家族が最も心配していることは何か」との問いに対して、新型コロナウイルスを選択した割合は2020年3月調査時点では57％だったが、今回の調査では1％まで大きく低下した。

（注1）実施時期は、5月2～8日。回答者は、1万282人。

（注2）ファイザー製あるいはモデルナ製のワクチンを2回接種、またはジョンソン・エンド・ジョンソン製のワクチンを1回接種。

（注3）実施時期は、6月23～27日。対象者は、全米の成人978人。

（松岡智恵子）