拡大する植物代替肉市場、日系含む内外スタートアップや大手が続々参入

シンガポールでは最近、健康や環境への意識の高まりとともに、植物代替肉に対する関心が高まっている。これを受け、日系を含む内外のスタートアップや大手食品会社などが相次いで同国の植物代替肉市場に参入し、売り上げを伸ばしている。

持続可能な情報発信プラットフォーム、アビリオン（abillion）が同プラットフォーム上の消費者からの投稿を基にした調査（2021年4月20日発表）によると、シンガポールの消費者の植物原料の代替豚肉と鶏肉に関する関心は2019年12月から2020年12月までの1年間で7倍に拡大したという。2020年6月に創業した日系スタートアップ、ネクストミーツ（本社：東京）は2020年12月にシンガポールに進出。同社が2021年9月中旬から同国に限定して、アニメ「鬼滅の刃」との提携で代替肉入り「NEXTカレー」を総合ディスカウント店「ドン・ドン・ドンキ」で販売し、約2カ月で約7,000個が売れた。同社は「炙りえん（Aburi-En）」など和食店や地場レストラン・チェーンのTCCなど、焼肉用の代替肉「NEXTカルビ」を提供。同社のシンガポールCEO（最高経営責任者）の安田哲氏は11月22日、ジェトロとのインタビューで、「普通のレストランからの引き合いが予想以上に多くて、驚いている」と述べた。

2019年3月から代替肉の販売をシンガポールで始めていた米国インポッシブル・フーズは2021年11月18日から、大豆などを原料にした植物代替豚肉「インポッシブル・ポーク」を国内120店舗以上のレストランで提供を開始した（「ストレーツ・タイムズ」11月17日）。また、シンガポールの缶詰会社アヤム・ブランドは同年10月、植物由来のミンチ肉のパックと、植物由来のランチョンミートの缶詰の販売を始めた（同社フェイスブックページ）。このほか、スイス大手食品会社ネスレも同月、地元スーパーマーケットなどで、冷凍植物代替肉「ハーベスト・グルメ」の販売を開始（同社フェイスブックページ）するなど、既存の食品会社も続々と植物代替肉を売り出している。

このほか、植物代替肉の専門工場設置の動きもある。1989年からベジタリアン向けの製品を製造している地場食品会社グロースウェル・フーズ（Growthwell Foods）は、2020年4月に政府投資会社テマセク・ホールディング率いる投資家から800万米ドルの資金調達をし、翌2021年9月にはさらに総額2,200万米ドルの資金を調達した（テックインアジア9月16日）。同社は、調達した資金の一部を用いて2021年11月24日、国内に新しい植物代替肉の工場と研究・開発（R&D）施設を開設している（「ストレーツ・タイムズ」11月25日）。

（本田智津絵）