9割が新型コロナ禍でのインターネットの重要性を認識、米シンクタンク調査

米国シンクタンク、ピュー・リサーチ・センターは9月1日、新型コロナウイルス感染拡大の状況におけるインターネット利用に関する世論調査結果（注1）を発表した。

「新型コロナ禍」でのインターネットについて、58％が「不可欠」、33％が「不可欠とはいえないが重要」と回答し、9割がインターネットの重要性を認識した。年代別では、「不可欠」と回答した割合は低年齢層ほど高く、18～29歳が72％だった（65歳以上は38％）。また、学歴や収入が高いほど、「不可欠」と回答する割合が高かった（注2）。

2020年2月の新型コロナウイルス感染拡大以来、インターネットの新たな活用法を経験したという人は4割に達した。そのうちの43％は、新規利用例としてビデオ通話を挙げている。その他の新規利用例としては、日用品・食品調達（16％）、ビデオ通話以外のリモートワーク（13％）、娯楽・趣味（7％）、ビデオ通話以外のEラーニング（7％）などだ。具体的な活用事例として、2週間に1度はズームで家族の様子を確認しているという回答者の声を紹介している。

なお、オンラインや電話による連絡は便利としながらも、68％は直接会うことに代わるものではないと回答した。オンラインや電話による連絡が直接会うのと同じくらい良いという回答は17％だった。

全ての年代でメッセンジャーアプリは有用と認識

「新型コロナ禍」で家族、友人などと連絡を取るのに役立った手段を聞いたところ、メッセンジャーアプリは71％が役立ったと回答した（「非常に役立った」44％、「ある程度役立った」27％）。電話は65％、ビデオ通話は59％、ソーシャルメディアは43％が役立ったと答えた。メッセンジャーアプリが「非常に役立った」とする割合は、18～29歳で46％、30～49歳で45％、50～64歳で45％、65歳以上で40％と年代別による大差はなかった。人種別では、ヒスパニック系が58％と最も高く、黒人は49％、白人は39％だった。

（注1）実施時期は、2021年4月12～18日。対象者は、全米の成人4,623人。

（注2）大卒以上で71％、大学在籍ありで58％、高卒以下で45％。高所得層で66％、中間所得層で57％、低所得層で55％。

（松岡智恵子）