国内の機械企業調査で、約8割が供給網に影響ありと回答

ドイツ機械工業連盟（VDMA）は9月16日、国内機械関連企業に対して実施したサプライチェーンに関する緊急アンケートの結果を公表した。アンケート実施期間は8月31日から9月2日、調査対象は600社弱（設問ごとに回答企業は異なる）。

供給網が影響を受けているとした企業は、この設問の回答企業574社の81％に上った。内訳は、「甚大な影響」が34％、「大きな影響」が47％だった。ドイツのifo経済研究所が発表した8月のアンケート結果で、原材料が逼迫していると回答した製造業は69.2％に達しており（2021年9月17日記事参照）、7～8割の国内企業が供給網の影響を受けていることになる。

原材料別の逼迫状況では、「電子・電気部品」では、この設問の回答企業563社の82％が逼迫状況にあるとし、原材料の中で最も高い割合となった。「金属・金属製品」では同570社の69％、「プラスチック・ゴム」では同543社の44％が逼迫状況にあるとした。「化学品」では逼迫状況にあるとするのは同524社の16％にとどまった。

今後の見通しについて、サプライチェーン（供給面）の影響が今後3カ月でどうなるかを聞いたところ、さらに深刻になるとした回答は全体の40％、変わらないとしたのは52％だった（この設問の回答企業570社）。2021年4月時点では、さらに深刻になるが26％、変わらないが61％だったため、部品供給網が今後深刻化するとみる企業の割合は増加している。

VDMAによると、7割以上がサプライチェーンの見直しを検討している。具体的には、（1）供給網の地理的分散も含めた拡大、（2）在庫積み増し、（3）物流網の代替検討などが行われているという。

VDMAは同時に、2021年と2022年の機械生産高の予測を発表。2021年は前年比10％増、2022年は5％増とした。機械産業の売上高（名目）についても予測しており、2021年は2,260億ユーロと、2020年の2,040億ユーロから回復するものの、2019年の2,290億ユーロには届かないとしている。

（高塚一）