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国内の機械企業調査で、約8割が供給網に影響ありと回答

(ドイツ)

ミュンヘン発

2021年09月24日

ドイツ機械工業連盟(VDMA)は9月16日、国内機械関連企業に対して実施したサプライチェーンに関する緊急アンケートの結果を公表外部サイトへ、新しいウィンドウで開きますした。アンケート実施期間は8月31日から9月2日、調査対象は600社弱(設問ごとに回答企業は異なる)。

供給網が影響を受けているとした企業は、この設問の回答企業574社の81%に上った。内訳は、「甚大な影響」が34%、「大きな影響」が47%だった。ドイツのifo経済研究所が発表した8月のアンケート結果で、原材料が逼迫していると回答した製造業は69.2%に達しており(2021年9月17日記事参照)、7~8割の国内企業が供給網の影響を受けていることになる。

原材料別の逼迫状況では、「電子・電気部品」では、この設問の回答企業563社の82%が逼迫状況にあるとし、原材料の中で最も高い割合となった。「金属・金属製品」では同570社の69%、「プラスチック・ゴム」では同543社の44%が逼迫状況にあるとした。「化学品」では逼迫状況にあるとするのは同524社の16%にとどまった。

今後の見通しについて、サプライチェーン(供給面)の影響が今後3カ月でどうなるかを聞いたところ、さらに深刻になるとした回答は全体の40%、変わらないとしたのは52%だった(この設問の回答企業570社)。2021年4月時点では、さらに深刻になるが26%、変わらないが61%だったため、部品供給網が今後深刻化するとみる企業の割合は増加している。

VDMAによると、7割以上がサプライチェーンの見直しを検討している。具体的には、(1)供給網の地理的分散も含めた拡大、(2)在庫積み増し、(3)物流網の代替検討などが行われているという。

VDMAは同時に、2021年と2022年の機械生産高の予測を発表。2021年は前年比10%増、2022年は5%増とした。機械産業の売上高(名目)についても予測しており、2021年は2,260億ユーロと、2020年の2,040億ユーロから回復するものの、2019年の2,290億ユーロには届かないとしている。

(高塚一)

(ドイツ)

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