カナダで日本酒ウェビナーを開催、日本の酒蔵3社が参加

オンタリオ州およびケベック州で輸入エージェントとして日本酒を酒類公社へ紹介するメトロポリタン・ワインズ＆サケは5月27日、日本の酒蔵3社を日本からオンライン上で招いて日本酒ウェビナー「Taste Across Japan」を開催した。

カナダの各州では、新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言の発令が続く中（北米における新型コロナウイルス対応状況参照）、新規感染者数減少により経済活動再開が進む一部の州を除いて、レストランの営業はテークアウトやデリバリーしか認められないなど制限が続いている。同社では、こうした逆境下で日本酒業界を盛り上げていくためウェビナーを企画した。希望する参加者へは事前に試飲用の日本酒を販売・配送して準備が進められた。

当日のウェビナーでは、バイン・コネクションズのモニカ・サミュエル氏が司会を務め、日本酒評論家のジョン・ゴントナー氏が参加者と共に試飲を行いながら、日本酒の特色について各酒蔵へ尋ねるかたちで行われた。カナダや米国などのレストラン、ホテル、小売店などのビジネス関係者や日本酒愛好家など計165人が参加し、李白酒造（島根県）の田中裕一郎社長、御祖酒造（石川県）の藤田美穂社長、山田商店（岐阜県）の山田一光社長が、原料米や水、酵母、醸造方法などにかかる質問に随時回答していく活況なウェビナーだった。

緊急事態宣言下の日本酒の消費動向について、今回のウェビナーを企画したメトロポリタン・ワインズ＆サケで営業を担当する白石百合絵氏は、「緊急事態宣言は、飲食店業界にとって大きな打撃となったことは間違いない。テークアウトでのボトル販売が許可されてから（注）飲食店からの注文が少しあったものの、飲食店からの売り上げには宣言発令前とでは雲泥の差がある」という。ただ、緊急事態宣言下でも酒販店は食料品店と同様に「必要不可欠な事業」として営業可能であり、酒類公社運営の酒販店であるLCBOの売り上げは増加している（「トロント・スター」紙電子版4月23日）。白石氏によると、日本酒の4月のオンライン販売額は、前年同期比38％増となり、飲食店の営業制限が続く中でも消費者の日本酒需要そのものは落ち込んではいないようだ。

白石氏は今後の日本酒の見通しについて、個人的意見と前置きした上で、「一升瓶サイズは、大勢で食事をする文化のある中華系カナダ人がよく購入していたが、2019年の香港での大規模ストライキを契機に中華系カナダ人の集まる機会が減少し、今回の新型コロナウイルス感染拡大が決定打となって一層需要が減った。今は、個人で飲みやすい四合瓶やそれより小瓶の商品の方が需要は高そうだ」とコメントした。

（注）オンタリオ州では、酒類の販売は州の酒類公社が管理しており、新型コロナウイルス感染拡大前は飲食店のテークアウト時のアルコール販売は認められていなかった。しかし、非常事態宣言に伴い影響を受けた飲食店を支援するため、3月26日から飲食店での販売が一時的に許可されることになった。

（酒井拓司、飯田洋子）