サムスン、インド工科大などトップ技術系大学からエンジニアを大量採用へ

韓国のサムスン電子の子会社、サムスン・インディアは11月27日、インド工科大学（IIT）などインドのトップ技術系大学から、2019年の採用シーズンに多くの技術者を採用する予定であることを発表した。採用規模は1,200人程度を見込んでいるという（「ヒンドゥスタン・タイムズ」紙11月27日）。

サムスン・インディアは、IT都市として有名な南部カルナータカ州の州都ベンガルール、北部ウッタル・プラデシュ州でITの集積などがあるノイダ、首都ニューデリーの3カ所に研究開発拠点を持っている。2017年12月の同社発表では、「2020年までに2,500人の技術者を雇用」することを宣言していたが、2018年に1,000人、2019年12月から始まる採用シーズンでは新たに1,200人を雇用する予定で、着実に目標に近づいてきているようだ。

2018年には、IITやインド情報技術大学（IIIT）といったトップの技術系大学から、主に人工知能（AI）、モノのインターネット（IoT）、機械学習(ML)、バイオメトリックス、自然言語処理といった分野を専攻した学生を中心に採用した。今回の採用シーズンも、2018年と同様の大学を中心に採用するという。同社のインド内3つの研究開発拠点では合計約9,000人が雇用されている。特にベンガルールは、韓国の国外において最大規模の研究開発拠点となっており、AIやウェブ決済、製品のローカライズに関わる開発を中心に行っている。

同社がこうした高度人材獲得を目指す背景には、シャオミやオッポといった新興の中国系電子機器メーカーの台頭が挙げられる。調査会社IDCのデータによると、2019年度第2四半期（7～9月）のインドのスマートフォン市場シェアは、シャオミ（中国、28.3％）、サムスン（韓国、25.3％）、ビーボ（中国、15.1％）、オッポ（中国、9.7％）、リアルミー（中国、7.7％）と、中国系ブランドに席巻されており、サムスンは2019年にギャラクシーAシリーズといった廉価版を発表したことでシェアが若干回復しているものの、インドの消費者は価格に敏感なため、競争は激しい。

サムスンのみならず、中国系ブランドもインド国内での研究開発活動を拡大させつつある中、イノベーションを支える高度人材獲得の動きは、同社のインド市場での生き残りをかけた重要な戦略の一部となっている。

（遠藤壮一郎）