2040年に向け世界の1次エネルギー消費の伸びは減速

世界の1次エネルギー消費は、インド、中国をはじめアジア全域での生活水準向上により、2017年の135億1,100万トン（石油換算）から2040年には178億6,600万トン（同）へ32％増加するものの、年平均の伸び率は、1995～2017年の2.1％から2017～2040年には1.2％へと減速する。英国石油開発企業大手のBPが2月14日発表した2019年版の「BPエネルギーアウトルック」（注）で明らかになった。エネルギー需要の伸びの減速は、GDPや人口の伸びがスローダウンするためとみている。

報告書によると、1次エネルギー源別内訳では、2017～2040年には石油の比率が34％から27％へ、石炭が28％から20％へと減少する一方、価格が安く二酸化炭素排出量が少ない天然ガスの比率が23％から26％へ上昇し、ガスへの転換がさらに進む。天然ガス消費の増大は、産業用、発電用の利用拡大が主因だが、報告書では、プラスチックや梱包（こんぽう）材の使い捨て禁止の動きが石油・天然ガスに対する需要を下押しする要因になるとしている。一方、非化石燃料である再生可能エネルギーの比率は、4％から15％へと急増する。再エネは年平均7.1％と1次エネルギーの中で最も高い伸びを示すとみる。

部門別エネルギー消費では、輸送用の比率が21％から20％、化学・石油化学など産業用が43％から42％へと若干減少する一方で、住宅や商業用建物など民生用のエネルギー消費が29％から32％に増加するとみている。輸送用の比率の減少は、内燃機関の燃費向上、電気自動車（EV）の普及拡大によるという。EVの普及は2040年で3億5,000万台（うち乗用車は3億台）を見込み、自動車全体の15％に、走行距離数でみた場合の乗用車に占めるEVの比率は25％に達するとしている。

地域別のエネルギー消費では、2017～20140年にはOECD諸国の比率が42％から32％へ減少し、非OECD諸国が58％から68％へと上昇する。ただし、非OECD諸国のうち、中国の比率は23％から22％へと減少に転じ、インドが6％から11％へと急増するとみている。これまでエネルギー消費を牽引してきた中国から、インドなど他のアジア諸国へ、製造業の比重が徐々にシフトしていくと予測している。

（注）同報告は国際エネルギー機関（IEA）が毎年発表している「世界エネルギーアウトルック」とともに、エネルギー業界で広く活用されている。

（木村誠）