知的財産ニュース スマートトイレに関する特許出願動向

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トイレが無線通信技術やモノのインターネット等先端技術を取り入れ、便利になりつつある。自動洗浄装置に健康管理システムを装着したり、無線通信機能を活用して浴室内事故を感知する等、多様な技術が組み合わせた特許出願が地道に続いている。

特許庁によると、自動洗浄装置(以下「ビデ」)の特許出願は2008年149件とピークに達した後、ここ5年間(2011～2015)年平均約100件と、特許出願が減少しているという。

一方、ビデに無線通信技術等を組み合わせたスマートビデの出願割合は、ここ5年間(2011～2015)増加傾向にあることが分かった。

2006～2010年の5年間、自動洗浄装置全体の出願件数に占めるスマートビデの出願割合は、年平均13.8%だった。しかし、ここ5年間(2011～2015)は年平均19.6%で、出願割合が小幅増えている。

この10年間の多出願企業の順位を見ると、
コーウェイが293件、ノビタが102件で、国内企業が差別化された技術や特別な機能を搭載したビデにより消費者の多様なニーズを満足させている。

モノのインターネットを結み合わせた技術に変化中

最近では、無線インターネット技術及びIoT(モノのインターネット)技術発展により、測定された健康情報を単にモニタに表示する水準を超え、医療機関及び個人健康管理用の移動端末に送信する技術にまで進化している。健康診断を要請し、健康状態を診断してユーザーの移動端末機で結果を提供する特許技術が出願されている。

また、スマートな技術出願も続く見通しだ。単純な事故感知機能だけでなく、緊急状況を保護者及び遠距離の管理施設に知らせる方法等、トイレ内の応急状況発生時の対処能力の向上に向けた技術開発も続くものと予想される。今後、安全な室内建築を目指す最近の住宅建築の動向と高齢者世帯・単身世帯の増加等が技術開発に影響を及ぼすものと分析される。

特許庁のソン・ベクドゥ住居生活審査課長は「高齢化社会の到来や安全を求める社会雰囲気により、健康及び安全のための技術開発が重要性を増している。これに関連する様々な技術が特許出願につながるものと見られる」と述べた。