中東最大級の総合食品見本市「Gulfood 2020」にジャパンパビリオンを設置

2020年02月10日

ジェトロは、アラブ首長国連邦（UAE）・ドバイで開催される中東最大級の総合食品見本市「Gulfood 2020」（会期:2月16日～20日）にジャパンパビリオンを設置します（農林水産省補助事業）。34社（添付資料参照）が出品、調味料（7社）、加工食品（5社）、水産加工品（4社）、茶（3社）など様々な日本産食品を売り込みます。

ドバイは人口330万人ほどの首長国ですが、UAE域外から年間1,500万人以上が訪れるビジネスや観光の一大拠点です。来訪者の約3割は中東諸国からであり、地域のハブとしても機能しています。今年10月からは「ドバイ国際博覧会」が開催されることから、人の往来の増大やビジネスの活性化が期待されます。
そんなドバイで開催されるGulfoodは、今年で25回目を迎える中東最大級の総合食品見本市です（2019年実績:出品者約5,000社、来場者約98,000人）。UAEに限らず、中東及びその周辺地域から様々なバイヤーが訪れるのが特徴で、昨年は来場者の約6割がUAE域外からの訪問者でした。ジャパンパビリオン出品者からも、「湾岸協力理事会（GCC）諸国からの来場者が多かった」「トルコやサウジアラビアのバイヤーと商談でき、ドバイが情報発信地であることを感じた」といった、UAEに限らない、広く中東進出の足掛かりとしてGulfoodを評価するコメントがありました。
こうした評価も踏まえ、ジェトロは海外事務所ネットワークを活用して、会期前からサウジアラビアやオマーンといった周辺国のバイヤーにジャパンパビリオンの出品物を紹介。ジャパンパビリオンへの来訪を働きかけることで、商談成果の向上や、広く中東地域への日本産食品の販路拡大を狙います。

2018年の日本産農林水産物・食品のUAE向け輸出額は約33億円で、2017年と比べ約半分に減少しています。UAEを含むGCC諸国が炭酸飲料や甘味飲料への課税を強化したことにより、2017年には輸出総額の約6割を占めていた清涼飲料水の輸出が落ち込んだことが主因です。
一方で日本食の人気は高まっており、緑茶・米・醤油・味噌といった日本食に欠かせない製品は輸出が増加しています。2018年の統計によると、緑茶と米の輸出額は過去5年で約4倍になっているほか、醤油は約3倍、味噌は約2割の増加と、いずれも大きな伸びを見せています（表参照）。
「Gulfood 2020」ジャパンパビリオンには、輸出の伸びている緑茶、米、醤油、味噌のほか、ラーメン、うどん、ゆずを使った調味料など、バラエティ豊かな商品が出品。各商品の特徴を来場バイヤーに訴求し、中東市場への進出や販路拡大に挑みます。