ペルーの農業専門展示会「アグロ・フェスト2026」開催

（ペルー）

リマ発

2026年07月03日

農業分野専門の展示会「アグロ・フェスト2026」が7月1日、ペルーの首都リマで始まった。出展者は果実など生産の輸出企業のほか、農業機械や作業服の取り扱い企業、検査認証機関、農業団体、地方自治体、農業検疫局（SENASA）、大学など多岐にわたり、3日まで開催される。主催者のペルー農業生産者団体連合会（AGAP）によると、今回が5回目の開催で110小間が展開される。2025の来場者は約8,000人だった。

中国の民生用ドローンメーカーDJIの販売代理店を手掛けるケ・タル・コンプラ（Que Tal Compra）は、田畑に散布する農薬を100リットル搭載できる農業用ドローンを、実物を用いて紹介している。ヒアンマルコ・ガルシア営業部長によると、ペルーでは農業用ドローンの需要は多くないが、セルバと呼ばれるアマゾン地帯にあるタラポト、ベジャビスタなど都市のコメ生産者が利用している。また、シエラと呼ばれる山岳地帯のイモ生産者からの問い合わせもあるという。同社はドローン操作に必要な免許の取得講習会をリマで開催しており、1人当たり2,000ソル（約9万8,000円、1ソル＝約49円）で集中講義を受けられると話す。

ホンダのブースは、販売代理店のパナ・アウトス（Pana Autos）が担う。エルニーニョ現象が販売に影響を及ぼす可能性について、ダビッド・ボルゴーニョ氏は、「これまでのエルニーニョ現象の経験から、豪雨などの被害が出ると、田畑から水をくみ取る際などに使用する水ポンプに関する問い合わせが増えてくるのではないか」との見通しを示す。

クボタのブースを担当しているアウスティン・サアベドラ氏は、かんきつ類やアボカドの生産作業に使うトラクターのニーズが増えていて、今のところエルニーニョ現象の影響は感じていないと話す。