「FOOD TAIPEI 2026」開催、業務用・OEM需要の拡大など市場変化の兆しも

台湾最大級の総合食品見本市「2026年台北国際食品系列展（FOOD TAIPEI MEGA SHOWS）」が6月24～27日、台北市内の南港展覧館および台北世界貿易センターで開催された。主催者の台湾貿易センター（TAITRA）によると、食品展「FOOD TAIPEI 2026」を含む5展（注1）が合同開催され、域内外から約1,800社・団体が計4,750ブースを出展し、近年で最大規模となった。会期4日間の総来場者数は4万4,905人で、このうち約4,500人は104カ国・地域からの海外バイヤーだった。成約見込み額は約1億5,000万ドルと発表された。

ジェトロと日本台湾交流協会は「FOOD TAIPEI 2026」にジャパンパビリオンを設置し、73社・団体が出展した。水産物や和牛といった主力商品から、菓子やアルコール飲料など100品目を超える多種多様な日本産食品を展示した。また、日本食品海外プロモーションセンター（JFOODO）は会期中に常設ブースを設け、日本人専門家による調理デモンストレーションを毎日実施し、出展商材を活用しながらバイヤーに対し、日本の食文化や商品の魅力を発信した。

出展者からは、入念な事前準備が成果につながったとの声が多く、賞味期限の延長や繁体字ラベル、説明資料の整備など、台湾市場を踏まえた工夫がみられた。輸出未経験の企業からは「台湾バイヤーと直接商談でき、輸出ルート確立への手応えをつかんだ」との声が上がった。また、既に取引先を持つ企業からも「既存顧客との関係強化に加え、その先の卸売りや外食・小売業者、一般消費者から直接評価を聞くことができ、商流拡大の弾みとなった」との声が聞かれた。さらに、現地の需要変化に関する実践的な気付きも多く報告され、「商品の背景にあるストーリーやこだわりが重視される傾向をつかめた」という声や、「消費者向け商品以上に業務用や委託製造（OEM）の引き合いが多く、販売戦略の再構築が必要」といった市場変化の兆しも指摘された。

日本の農林水産省によると、2025年の対台湾農林水産物・食品輸出額は1,812億円（前年比6.4％増）で、国・地域別では前年同様、米国、香港に次ぐ3位となった（注2）。

ジェトロと日本台湾交流協会は、多様化・高度化する台湾市場のニーズやトレンドを迅速に捉えつつ、日本各地の魅力ある食品の輸出拡大に向けた支援を継続する方針だ。

（注1）食品展、食品加工機械展、バイオ・製薬設備展、包装工業展、ホテル・外食設備用品展の5展で、原料から加工、包装、最終製品まで食品産業のサプライチェーンを網羅的にカバーしている。

（注2）輸出額上位の品目は、1位アルコール飲料（174億円）、2位ホタテ貝（133億円）、3位牛肉（133億円）、4位リンゴ（105億円）、5位ソース混合調味料（102億円）。

（藤本海香子）