日本、カンヌ映画祭併催の映画見本市にカントリー・オブ・オナーとして参加

カンヌ国際映画祭併催の世界最大級の映画見本市「マルシェ・デュ・フィルム」が5月12～20日に開催され、日本は2026年のカントリー・オブ・オナー（CoH）（注1）として参加した。会期中に、日本のコンテンツIPの強みをPRするカンファレンス、日仏共同製作促進に向けたプロデューサーの個別ミーティング、コンペティション部門に選出された歴代日本映画の特集上映、ワークインプログレス（製作段階）作品の紹介、配給や上映のチャンスを得るためのプログラムなどが実施された。また、「CoH連携企画」（注2）として民間企業や教育機関が開催する日本映画・文化関連イベントが34件開催された。

主催者によると、2026年のマルシェ・デュ・フィルムには約140カ国から1万6,000人が参加登録し、中でも日本からの参加者は前年比50％増と、日本の映画業界全体が力を入れたことがうかがえた。

5月13日にマルシェ・デュ・フィルム主催者と日本が共催したオープニングナイトには、国内外の映画業界関係者約1,200人が集まった。おにぎり・和菓子・日本酒・茶などの日本食の提供や、和楽器奏者による演奏により、来場者に対し日本映画のみならず食や音楽も交えた日本文化全体をPRした。

5月14日にはメインカンファレンス「グローバル映像化で注目される日本IPの未来」を開催。フィロソフィアの藤村哲也代表取締役社長が登壇し、マンガ、小説、ゲームなどの日本IPが映画興行収入の上位を占める現状を映画産業の構造的変化として語った。また、有名IPに限らず、新規を含む幅広いIPの海外との連携可能性があると述べた。続いて、ソニー・ピクチャーズエンタテインメントのプレジデントであるサンフォード・パニッチ氏とエンタメ社会学者の中山淳雄氏が、「日本のIPが世界に与える影響」をテーマに対談した。また、別日には日本へのロケ誘致を促進するため、経済産業省によるインセンティブの説明や地方自治体の取り組み、映画会社のスタジオ紹介のカンファレンスも開催した。

カンヌ国際映画祭でも日本への注目が集まる

2026年のカンヌ国際映画祭では、公式部門のコンペティション部門に3作品、「ある視点」部門に2作品がノミネートされたのをはじめ、公式以外の部門も含め日本関連作品が計12本選出されたほか、濱口竜介監督作品の「急に具合が悪くなる」に出演した俳優の岡本多緒氏が主演女優賞を受賞するなど、映画祭全体で日本への注目が高まった年となった。

(注1)カントリー・オブ・オナーは、マルシェ・デュ・フィルムにおいて特定の国を重点的に取り上げるもので、選定国はパートナーカントリーとして、さまざまなかたちで注目を集める機会を得る。

（注2）CoH実行委員会事務局が募集、連携企画として認定することで、日本コンテンツの存在感の向上や海外展開促進のための一体となったプロモーションを目指すもの。

（友田椋子、𠮷澤和樹）