ミラノで総合食品見本市「トゥット・フード」開催、国外からの出展と来場が増加

イタリア国内最大規模の総合食品見本市「トゥット・フード（TUTTOFOOD）」が5月11～14日の4日間、ミラノで開催された。来場者数は12万3,000人で、食品メーカーをはじめ、流通、外食、輸入業者、バイヤーが一堂に会した。2025年の前回開催と比較すると、全体の来場者は30％増加し、国外からの来場者は2万7,000人に上った。出展社数は20％増の5,000社を記録し、そのうち国外ブランドは約30％を占めた。国外からの出展社数は2023年421社、2025年571社、2026年667社と増加する中、国別パビリオン数も2023年の15ブースから、2025年28ブース、2026年38ブースへと拡大している。

今回初出展の国は、韓国やインド、メキシコなど17カ国で、企業数でもアジア勢の存在感が高まり、中国65社、韓国45社が出展した。日本からの出展企業は現地販売代理店による出展を除くと1社で、麺類製造販売の岩崎食品工業が出展した。国産小麦を使用した独自製法の冷凍うどんのほか、日本の食文化から着想を得た極太タイプのラーメンを紹介し、来場者の注目を集めていた。

トゥット・フードは、2007年からミラノの見本市運営会社フィエラ・ミラノ（Fiera Milano）が開催してきたが、2023年3月に運営体制を刷新。40年以上の歴史を持つイタリア有数の食品見本市「チブス（Cibus）」を手掛けるフィエレ・ディ・パルマ（Fiere di Parma）と提携した。さらに、2024年2月にドイツの欧州最大級の食品見本市「アヌーガ（Anuga）」を主催するケルンメッセも参画し、国際化に大きくかじを切った。新体制での開催は、2025年に続き、今回が2回目となった。主催者の発表によると、イタリア貿易促進機構（ICE）の協力の下、欧州、北米、南米、アジア、中東などからトップバイヤー約4,000人が来場。日本からは、2026年3月に東京でバイヤー招致のためのプレイベントが開催され、約90社のバイヤー参加が確定していたという。

開会式では冒頭、フランチェスコ・ロッロブリジダ農業・食料主権・林業相が、「メード・イン・イタリー」製品を海外に発信する意義を強調した。同時にフィエレ・ディ・パルマのフランコ・モスコーニ会長は、「パルマ・ミラノ・ケルンという主要な食品産業地域を結び、食品・飲料業界に国際的なプラットフォームを構築することは、われわれの名誉かつ責任である」と述べ、官民連携による広域的な取り組みの成功例だと評価した。同会長は開催前の記者発表でも、本見本市がイタリア国内外の農業・食品産業のハブとしての地位を確立することを戦略目標に掲げていた。

次回のトゥット・フードは2028年5月8～11日、ミラノで開催の予定（2027年は開催予定なし）。

（平川容子）