英国食品見本市「IFE」開催、日本企業・日本食材の存在感が高まる

英国最大級の食品見本市「International Food ＆ Drink Event（IFE）」が3月30日～4月1日、エクセル・ロンドンで開催された。

IFEは5つの関連展示会と併催され、大手小売業者、外食・食品サービス事業者、卸売業者、ホテル・レストラン関係者などが多数来場した。国際パビリオンには、イタリア、スペイン、フランスなどの欧州諸国に加え、インド、中国、サウジアラビア、ウズベキスタンなどが出展した。

日本企業では、岩塚製菓、ハウス食品グループ本社、石光商事、キユーピー、交洋、共栄製茶、日本ハム、エスビー食品、大信（東京八王子蒸溜所）、タザキフーズ、スタイルブレッドの計11社が参加し、例年に比べ日本企業の出展が増加した。

日本企業以外でも、日本産の果物や水産物、日本産かんきつ類を使ったジュース、日本産抹茶飲料などの食材を利用した企業の展示が増え、日本企業・日本食材の存在感を高めた。また、唐揚げなどアジアの中食（冷蔵・冷凍食品）分野の出展が目立ち、日本やアジアの食への関心の高まりと、利便性・即食性志向の拡大がうかがえた。

イスラム教の食規定に準拠したハラール食材を扱う現地系日本食材卸のオマカセ・バイ・キューピッドは、「グローバルなフレーバーが牽引するモダン料理」と題したクッキング・デモンストレーションに登壇し、ハラール対応済みのオタフクソースと連携して、スーパーマーケットやレストランでハラール対応の日本食を手軽に提供できるようにしていく抱負を語った。

また、現地系製麺企業UK HETAIは、味の素と共同開発したラーメンキットの新製品を披露した。現地系すしチェーンitsuが2025年9月に発売したカップ麺にひかり味噌のみそを採用するなど、日本の調味料メーカーが英国の加工食品分野に原料供給する動きも広がっている。

一方、IFE主催者によると、近年注目されていたオーガニック食品やビーガン向け代替肉の出展は減少傾向にある。調査会社ミンテルは「2026年の食品・飲料業界のトレンド予測」で、超加工食品への懸念から植物性代替食品の成長が鈍化していると指摘した。代わって、減量薬の副作用や健康志向、高齢化を背景に食物繊維への関心が高まる兆しがあるとし、食物繊維と長寿が結び付けられるアジア食が注目を集める可能性があると分析した。

（尾崎裕子、林伸光）