ワシントンで全米最大級の日本文化の祭典、NYの業者らが日本食をPR

米国首都ワシントンで4月11～12日、「第64回さくら祭り ジャパニーズ・ストリート・フェスティバル」が開催された。主催するワシントンDC日米協会（JASWDC）によると、同イベントは来場者数4万人以上が見込まれる全米最大の日本文化の祭典とされる。当日は36のフードベンダーや日本に関する雑貨のブースに加え、政府系団体や企業の広報ブースが展開されたほか、ステージでは日本文化に関連する催し物が行われた。

米国農林水産物・食品輸出支援プラットフォーム（以下、プラットフォーム）は、ニューヨーク（NY）の日本食レストランやケータリング会社などを会員に持つ日本食ホスピタリティ・アライアンス・NY（JFHANY）と連携し、同協会会員のレストランなどによる他地域への進出を支援するとともに、輸出重点品目である米、ブリ、カレーを用いたブース出展の支援を通じてこれら日本産食材をPRし普及・需要喚起を図った。

出展者によると「昨年よりもBento（弁当）の認知度が上がり、単語の意味を聞かれることがなくなった」「想像以上に日本のカレーが高く認知されていることに驚いた」「いろいろなところでおにぎりが出店されており、Onigiri人気を感じた」などの反応が寄せられた。

このほか、たい焼きやラーメン、お好み焼きなど多くの日本食ブースが出展し、長蛇の列ができるなど会場は大盛況だった。

また、会場内に設置された「Tachinomi（立ち飲み）」ブースには、日本や米国の酒造メーカーのほか、日本の焼酎、ウイスキー、クラフトビールなどのメーカーも出展し、多くの来場者でにぎわった。

主催者によると、同イベントの来場者は、7割がワシントン首都圏（首都ワシントン、メリーランド州、バージニア州）とされている。ジェトロが2026年3月に公表した2025年度 米国における日本食レストラン動向調査(735KB)によると、同地域における日本食レストラン件数は2010年から15年間でほぼ倍増している。

ジェトロは引き続き、今回のような活動などを通じて、日本食レストランの海外展開の拡大と日本産食材の輸出拡大に取り組む。

（橘田繁樹）