国税庁がバルセロナで日本産酒類をPR、アリメンタリア2026にジャパンパビリオンを出展

日本の国税庁は3月23日から26日にかけて、スペイン・バルセロナで開催された南欧最大級の食品展示会「アリメンタリア2026」にジャパンパビリオンを初出展し、日本産酒類の魅力を発信した。パビリオンには、日本酒やリキュールの製造者・ブランド、商社、輸出物流企業、古酒普及団体に加え、スペイン側のインポーターなどを含む9社・団体が参加し、現地流通ネットワークと連携した出展になった。

会場では、にごり酒や生酛（きもと）造りの日本酒、梅酒や柚子（ゆず）酒などのリキュール、クラフトジンまで幅広い酒類を紹介。ブースでは連日、現地のタパスや生ハム、また日本産水産品（ハマチ、マダイ）とのペアリングも実施し、日本産酒類の多様性を来場者に印象付けた。

日本産酒類のプロモーションセミナーでは、日本酒輸入商社「S＆A」のパブロ・アロマール社長が、日本酒が蒸留酒ではなく、うま味を持つ発酵酒であり、ワインのように食中酒として活用できる点などを分かりやすく紹介した。これを受け、レストラン格付け誌「ミシュランガイド」で一つ星に選ばれたレストラン「Koy Shunka」の松久秀樹オーナーシェフが、日本料理とのペアリングを実演し、日本酒は「料理を洗い流すのではなく、料理と口中で一体となって味わいを広げる酒」と語った。

日本での商談会参加が出展のきっかけに

出展企業の1つ「金ケ崎薬草酒造」（岩手県）は、ジェトロが日本で主催した食品輸出商談会をきっかけにスペインのバイヤーとの取引が成立し、今回が現地初出展となった。出展各社は、輸入先の販路活用、日本酒カクテルの普及推進など、それぞれの戦略で日本産酒類の販路開拓を進めた。スペイン向け酒類輸出は近年拡大しており、2025年の日本からスペインへの酒類輸出額は約3億2,000万円と輸出先順位では世界26位にとどまるものの、過去3年間で45％増加した。

国税庁は、「日本産酒類輸出促進コンソーシアム（SAKE-CONSO）」を通じ、国内の酒類製造者と輸出商社をつなぎ、海外販路拡大を支援している。酒類業振興・輸出促進室の栗畑範夫企画専門官は「スペインへの日本産酒類の輸出額は年々増加しており、日本と似た食文化を持つスペインにおける日本産酒類の市場拡大に期待している。アリメンタリアでは多くの酒類関係者に訴求することができ、引き続き販路開拓や認知度向上に取り組んでいきたい」と話した。

アリメンタリアは今回50周年を迎え、約120カ国から約11万人が来場し、3,300社を超える企業が出展した。外食設備・機器展示会「ホステルコ」との併催により、食品バイヤーに加え、シェフやソムリエなど外食関係者も多く訪れる商談型のBtoBプラットフォームとなっている。次回は2028年3月20～23日に開催の予定。

（堀之内貴治、伊藤裕規子）